お金のデザイン・エッセンシャル・プロダクツ・ファンド

① 水・食料・エネルギーの3テーマで直面する需給ギャップの解消に向けた「技術開発」「ビジネスモデルの転換」がもたらす投資機会を捉える運用を目指します。

世界的な人口増加や新興国の経済成長等により、水・食料・エネルギーの需要拡大が見込まれる一方で、今後供給不足が懸念されており、企業による技術革新や継続的な投資が求められています。

② ETF^*を通じて、水・食料・エネルギーの3テーマを有する企業に効率的に投資を行います。

*ETF とは上場投資信託を指します。

ETF投資には、効率的な分散投資や取引コストの削減等多くのメリットがあります。

③ お金のデザインがロボアドバイザー^*で培ったETFの運用ノウハウを活かします。

*投資一任契約に基づいたサービス

お金のデザインは、主としてETFでの運用を行っており、ETFの目利きとして新しい価値を創造しています。

＊「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
＊基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
＊分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。

基準価額

10,540 円

前月末比 +517円 (5.2%)

純資産総額

49.1 億円

前月末比 +1.0億円 (2.1%)

騰落率（分配金込）

1ヵ月	5.2%
3ヵ月	7.5%
6ヵ月	0.8%
1年	△4.3%
3年	-
設定来	6.6%

分配金（1万口当たり、税引前）

2023年9月	120円
2024年9月	0円
設定来合計	120円

＊騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
＊収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

	過去1年間	過去3年間	過去5年間	過去10年間	設定来
ファンド騰落率（分配金込）	△4.3%	ー	ー	ー	2.6%
ファンドリスク（分配金込）	14.7%	ー	ー	ー	15.2%

  ＊ファンド騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
  ＊騰落率は年率換算値です。
  ＊ファンドリスク（分配金込）は月次騰落率より算出しています。
  ＊なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
  ＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

  当ファンドは前月末比+5.2%となりました。
  6月も当ファンドが着目する「食料関連」、「水関連」、「エネルギー（新エネルギーおよび資源エネルギー）関連」のテーマに基づいて選択したETFの組み入れを継続しました。
  6月の世界株式市場は、米中の貿易摩擦緩和の動きを好感し上昇で始まりました。中旬にかけては中東情勢の緊迫化から上値の重い展開となりましたが、下旬にイスラエル・イランの停戦合意に加えて、米国において利下げ観測が広がったことなどを受けて、全体として上昇しました。米国株式は、AI（人工知能）関連投資の拡大期待から、半導体関連株やソフトウェア株などが上昇をけん引しました。日本株式は、コミュニケーション･サービス関連株や情報通信関連株などが値を上げ、前月比で上昇しました。欧州株式は、指数ベースで過去最高値（ドイツ株式）を付けた後は一進一退の展開となり、前月比で下落しました。下落幅は国によって差がありました。新興国市場は、韓国の上昇が目立ちました。
  為替市場では、上旬から中旬にかけて横ばいの推移となりました。下旬には中東情勢の悪化などから有事のドル買いが優勢となり、一時的に円安ドル高が進行しましたが、その後はイスラエルとイランの停戦合意により警戒感が和らいだことなどを受けてドルは下落し、前月末とほぼ同水準で月末を迎えました。
  このような市場環境下で、当ファンドが着目する投資分野別の日本円ベースでのパフォーマンスは、すべてプラスとなり、特に資源エネルギー関連のETFが上昇したことなどから「エネルギー関連」が比較的大きなプラスとなりました。
  今後も、当ファンドが着目するテーマに基づいた投資を継続してまいります。

◆投資分野別アロケーション (2025年6月)

※投資分野別アロケーションは、当該投資分野と当社が考える組入ETFベースの配分割合となります。
※投資有価証券を対象として算出・作成しており、キャッシュ部分は含まれておりません。
※小数点第2位以下四捨五入のため、合計が100.0％にならない場合があります。

◆投資分野別月次リターン (2025年6月)

※1つのカテゴリーで複数のETFを保有している場合、ターゲットアロケーションで加重平均した変化率を表示しております。

組入れETFの状況 (2025年6月) 組入ETF銘柄数: 15

投資テーマ	代表的な銘柄	比率	概要
水関連	Invesco Water Resources ETF	7.83%	住宅、事業、および工業向けの節水・浄水製品を製造する米国上場企業を構成銘柄とするNASDAQ OMX US Water Indexに連動する投資成果を目指す。
	Invesco Global Water ETF	7.92%	住宅・商業・産業用水の節約・浄化向け製品を製造する世界の上場企業株式を対象とするNasdaq OMX Global Water指数に連動する投資成果を目指す。
	First Trust Water ETF	7.97%	水供給、水ろ過、流水技術、その他の水関連技術に従事する企業で構成されるISE Water Indexに連動する投資成果を目指す。
	Invesco S&P Global Water Index ETF	8.32%	水関連の事業、インフラ、機器、器具、材料などの先進国株式で構成されるS&Pグローバル・ウォーター・インデックスに連動する投資成果を目指す。
食料関連	VanEck Agribusiness ETF	10.04%	主に大型・中型株に投資し、種子や肥料、農機具、食品加工業者などアグリビジネス全体に関連する企業を対象としたMVIS Global Agribusiness指数の投資成果を目指す。主な投資先は、生活必需品、材料、工業製品の各セクター。
	iShares MSCI Global Agriculture Producers ETF	10.66%	肥料、農薬、農産物の生産、農機具の製造、パッキング食品、食品製造、農産物の販売に従事している企業を対象とするMSCI ACWI・セレクト・アグリカルチャー・プロデューサーズ・インベスタブル・マーケット・インデックスに連動する投資成果を目指す。
	iShares Agribusiness UCITS ETF	10.53%	世界中の農業ビジネスに携わる上場企業で構成されるS&Pコモディティ・プロデューサーズ・アグリビジネス指数に連動する投資成果を目指す。
資源エネルギー	Energy Select Sector SPDR Fund	5.03%	米国の大型エネルギー株を保有。原油・天然ガスの開発・生産会社、掘削および他のエネルギー関連サービスを提供する企業に投資する。
	Global X Lithium & Battery Tech ETF	4.22%	リチウム業界に関わるグローバル企業などで構成されるソラクティブ・グローバル・リチウム株指数の価格および利回りに連動する投資成果を目指す。
	Global X Uranium ETF	6.86%	ウラン・原子核の抽出・精製・探鉱、またはウラン・原子力業界向けの設備機器の製造など、ウランの採鉱および原子力の生産に従事する企業へのエクスポージャーを提供する。
	VanEck Rare Earth and Strategic Metals ETF	4.20%	米国、中国、オーストラリアの鉱山会社などを構成銘柄とするMVIS RareEarth/Strategic Metals指数に連動する投資成果を目指す。
新エネルギー	iShares Global Clean Energy ETF	4.36%	S&Pグローバル・クリーンエネルギー株指数に連動する投資成果を目指す。エネルギー、工業、テクノロジー、公益事業の中型株を中心に保有する。
	Invesco Solar ETF	3.56%	太陽光発電技術、バリューチェーン全体（原材料、製造、設置業者、太陽光発電所運営、融資）、およびパワーインバータ/カプセル化などの太陽光発電産業の有価証券を時価評価するMAC Global SolarEnergy Indexに連動する投資成果を目指す。
	First Trust NASDAQ Clean Edge Green EnergyIndex Fund	3.73%	ナスダック・クリーン・エッジ米国リキッド・シリーズ・インデックスに連動する投資成果を目指す。同指数は、米国に上場するクリーンエネルギー企業の実績に連動する調整時価総額加重指数。
	First Trust Global Wind Energy ETF	4.76%	風力エネルギー・セクターで活動を行う世界各国の上場企業を投資対象とするISEグローバル・ウィンド・エナジー指数の価格と利回り（手数料・費用控除前）に概ね連動する投資成果を目指す。

※代表的な銘柄は、当社が各テーマを代表するETFであると判断した銘柄を表示しています。

ご参考情報【組入れETFが投資している個別企業の情報を集計した実質的なポートフォリオの状況】

国別比率 (2025年6月30日)

業種別比率(2025年6月30日)

＊一般消費財・サービス

組入上位10銘柄 (2025年6月30日)

	銘柄名称	比率
1	DEERE & CO ORD	3.9%
2	CORTEVA INC ORD	2.8%
3	NUTRIEN LTD ORD	2.0%
4	ECOLAB INC ORD	1.8%
5	ARCHER-DANIELS-MIDLAND CO ORD	1.8%
6	XYLEM INC ORD	1.8%
7	CAMECO CORP ORD	1.6%
8	AMERICAN WATER WORKS CO INC ORD	1.6%
9	PENTAIR PLC ORD	1.5%
10	ROPER TECHNOLOGIES INC ORD	1.5%

※ファンドが組入れているそれぞれのETFに含まれる個別企業の情報をもとに集計しています。また、ファンドのキャッシュ比率は考慮していません。
※比率は、保有ETF全体を100とした構成比率を表します。

基準価額の変動要因

当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として人が生きるために必要不可欠と考えられる水関連テーマ、食料関連テーマ、エネルギー関連テーマを中心に構成された世界の上場投資信託証券（ ETF ）等への投資を行いますので、組入れた有価証券の値動きにより、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。したがって、当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク

当ファンドでは実質的に上場投資信託証券(ETF)等に投資します。上場投資信託証券(ETF)等の価格は一般に大きく変動します。有価証券等の市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

為替リスク

外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。

信用リスク

当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券(ETF)等に組入れられている有価証券等の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、上場投資信託証券(ETF)等の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク

当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却又は取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響を及ぼす可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

購入時

購入単位

販売会社が定める単位とします。
※販売会社または委託会社の照会先にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額
※ファンドの基準価額は 1 万口当たりで表示しています。

換金時

換金単位

１口単位
※販売会社によって異なる場合があります。

換金価額

換金（解約）申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。

換金代金

原則として換金（解約）申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

購入・換金に関して

申込締切時間

原則として、午後３時30分までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の申込受付分とします。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドン証券取引所またはロンドンの銀行の休業日には、購入・換金のお申込みは受付けません。

その他

信託期間

無期限（2022年9月28日設定）

繰上償還

次のいずれかの場合等には、繰上償還をすることがあります。

・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき
・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

原則毎年9月10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回、毎決算時に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※販売会社との契約によっては、再投資が可能です。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（当初申込期間においては1口当たり1円）に3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。

信託財産留保額

換金（解約）申込受付日の翌営業日の基準価額に0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.65％（税抜1.50％）。
※この他に、実質的に投資対象とする上場投資信託証券(ETF)には運用管理等に係る費用がかかりますが、ポートフォリオの運用目的に従い、銘柄入替も行うことから、事前に料率、上限額等を表示することができません。
運用管理費用は、日々計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。

信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）（年率）：
委託会社0.814％（税抜き0.74％） / 販売会社0.814％（税抜き0.74％） /受託会社0.022％（税抜き0.02％）

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が、信託財産より支払われます。
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額が日々計上され、
毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
※これらの費用は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

＊上記費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および投資者の皆様の保有期間等により異なるため、事前に記載することができません。
＊詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

委託会社

株式会社お金のデザイン（ファンドの運用の指図を行う者）

金融商品取引業者関東財務局長（金商）第2796号
加入協会一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ホームページ： https://www.money-design.com/
電話番号： 03-6629-7090（受付時間：委託会社の営業日の9：30～17：00）

受託会社

三菱UFJ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管および管理等を行います。）

金融商品取引業者名	日本証券業協会	日本投資顧問業協会 ^※1	金融先物取引業協会 ^※2	第二種金融商品取引業協会 ^※3
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者：ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社）登録金融機関関東財務局長（登金）第633号	○
池田泉州ＴＴ証券株式会社金融商品取引業者近畿財務局長（金商）第370号	○
株式会社SBI 新生銀行 (委託金融商品取引業者ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社) 登録金融機関関東財務局長（登金）第10号	○		○
十六ＴＴ証券株式会社金融商品取引業者東海財務局長（金商）第188号	○
東海東京証券株式会社金融商品取引業者東海財務局長（金商）第140号	○	○	○	○
とちぎんＴＴ証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第32号	○
西日本シティＴＴ証券株式会社金融商品取引業者福岡財務支局長（金商）第75号	○
浜銀TT証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第1977号	○
ほくほくＴＴ証券株式会社金融商品取引業者北陸財務局長（金商）第24号	○
松井証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第164号	○		○
マネックス証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第165号	○	○	○	○
ワイエム証券株式会社金融商品取引業者中国財務局長（金商）第8号	○

一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

投資信託説明書（目論見書）は上記販売会社にご請求ください。

■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。

■投資信託は、株式など値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。

■当資料は、株式会社お金のデザインが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

■投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

騰落率 （分配金込）

分配金 （1万口当たり、税引前）