お金のデザイン・グローバル・ソーシャル・デベロップメント・ファンド

１．ETF投資による効率的な運用

ETF（上場投資信託）投資には、効率的な分散投資や取引コストの低減など多くのメリットがあります。

２．16のテーマに分散投資

未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指し、16のテーマに分散投資を行います。

３．客観的な尺度を活用した銘柄選定

ETFの選定においては、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行います。

＊ETFとは、「Exchange Traded Fund」の略で、証券取引所で取引される投資信託のことです。上場投資信託とも呼ばれ、株式と投資信託の特徴を兼ね備えた金融商品です。
＊ESGとは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）を組み合わせた言葉になります。

＊「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
＊基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
＊分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。

基準価額

14,549 円

前月末比 △803円 (△5.2%)

純資産総額

53.2 億円

前月末比 △4.0億円 (△7.0%)

騰落率（分配金込）

1ヵ月	△5.2%
3ヵ月	△6.1%
6ヵ月	5.8%
1年	15.1%
3年	45.6%
設定来	45.5%

分配金（1万口当たり、税引前）

2022年9月	0円
2023年9月	0円
2024年9月	0円
2025年9月	0円
2026年9月	0円
設定来合計	0円

＊騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
＊収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

	過去1年間	過去3年間	過去5年間	過去10年間	設定来
ファンド騰落率（分配金込）	15.1%	13.3%	ー	ー	8.8%
ファンドリスク（分配金込）	15.0%	13.1%	ー	ー	14.6%

  ＊ファンド騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
  ＊騰落率は年率換算値です。
  ＊ファンドリスク（分配金込）は月次騰落率より算出しています。
  ＊なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
  ＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

当ファンドは前月末比-5.2%となりました。

9月も当ファンドが着目する16のESG関連テーマに基づいて選択したETFの組み入れを継続しました。9月の世界株式市場は、日米欧の金融引き締め姿勢が鮮明となる中、世界的な長期金利の上昇や中東情勢緊迫化に伴う原油高が株式市場の重石となり、全体として上値の重い展開となりました。米国市場は、FOMC（米連邦公開市場委員会）での利上げや、長期金利の上昇、エネルギー価格が高騰したことが下押し要因となりました。半導体・AI関連株が買われたものの相殺され、S&P500種株価指数は前月比でほぼ横ばいでの推移となりました。日本市場は、日銀の追加利上げ、国内長期金利の上昇や原油高が重しとなりました。月後半にはAI・半導体関連株を中心に買い戻しが入ったことから、東証株価指数は前月比で小幅な下落にとどまりました。欧州市場は、ECB（欧州中央銀行）による追加利上げや長期金利の上昇、エネルギー価格の高騰などから金融引き締め長期化への警戒感が高まりました。ユーロ圏景気の底堅さが一定の下支えとなったものの、STOXX欧州600指数は下落しました。為替市場は、上旬は為替介入への警戒感や、日銀による利上げ観測が高まったことなどを背景に円買いが強まり、一時1ドル152円台（約7カ月ぶりの円高水準）まで大幅な円高・ドル安が進行しました。中旬以降は、FRBが3年ぶりの利上げに踏み切ったことや、米長期金利の上昇を背景にドル高・円安が進み、1ドル159円台となる局面もありました。下旬には相次ぐけん制を受けて円安は一服しましたが、月間ではドル安・円高となりました。この為替の効果がファンドの円ベースパフォーマンスにマイナス寄与となりました。このような市場環境下で、当ファンドの日本円ベースでのテーマ別リターンは、「機会均等・人材育成・多様化（日本）」がプラスとなりましたが、「代替・再生エネルギー」、「高齢者サービス」などがマイナスとなりました。今後も、中長期的な視野に立ち、ESGテーマに着目した投資を継続してまいります。

環境テーマにおけるテーマ別月次リターン (2026年9月)

※1つのカテゴリーで複数のETFを保有している場合、ターゲットアロケーションで加重平均した変化率を表示しております。

社会テーマにおけるテーマ別月次リターン (2026年9月)

*労働環境：機会均等・人材育成・多様化

※1つのカテゴリーで複数のETFを保有している場合、ターゲットアロケーションで加重平均した変化率を表示しております。

組入れETFの状況 (2026年9月) 組入ETF銘柄数: 23

大テーマ	16テーマ	比率	代表的な銘柄
環境	二酸化炭素排出削減	6.3%	VanEck Low Carbon Energy ETF
	代替・再生エネルギー	6.1%	Invesco MSCI Sustainable Future ETF
	クリーン・テクノロジー	5.8%	ALPS Clean Energy ETF
	環境ファイナンス	6.3%	iShares Global Financials ETF
	汚染排出物削減	6.0%	VanEck Environmental Services ETF
	水資源保全	6.3%	Invesco Global Water ETF
	スマートシティ	6.3%	iShares Smart City Infrastructure UCITS ETF
	スマート・インフラ	6.3%	First Trust NASDAQ Clean Edge Smart Grid Infrastructure Index Fund
社会 (ヘルスケア)	医療民主化	6.4%	iShares Global Healthcare ETF
	衛生管理	6.3%	iShares U.S. Medical Devices ETF
	栄養改善	6.3%	iShares Global Consumer Staples ETF
	高齢者サービス	6.2%	iShares Ageing Population UCITS ETF
社会 (労働環境)	機会均等・人材育成・多様化(グローバル)	6.3%	UBS Global Gender Equality UCITS ETF
	機会均等・人材育成・多様化(日本)	6.5%	iFree ETF MSCI Japan ESG Select Leaders Index
	従業員生活支援	6.4%	Ishares IV PLC - Ishares Inclusion & Diversity Ucits ETF
	公正な労働環境	6.3%	Goldman Sachs JUST US Large Cap Equity ETF

※代表的な銘柄は、当社が各テーマを代表するETFであると判断した銘柄を表示しています。

ご参考情報【組入れETFが投資している個別企業の情報を集計した実質的なポートフォリオの状況】

国別比率 (2026年9月30日)

業種別比率(2026年9月30日)

*一般消費財・サービス

組入上位10銘柄 (2026年9月30日)

	銘柄名称	比率
1	TESLA INC	1.4%
2	ABBOTT LABORATORIES	1.3%
3	VESTAS WIND SYSTEMS A/S	1.3%
4	FIRST SOLAR, INC. ORD	1.2%
5	NVIDIA CORPORATION ORD	1.2%
6	BLOOM ENERGY CORPORATION ORD	1.0%
7	INTUITIVE SURGICAL, INC. ORD	0.9%
8	STRYKER CORPORATION ORD	0.8%
9	ELI LILLY AND COMPANY ORD	0.8%
10	NEXTPOWER INC ORD	0.8%

※ファンドが組入れているそれぞれのETFに含まれる個別企業の情報をもとに集計しています。
※比率は、保有ETF全体を100とした構成比率を表します。

基準価額の変動要因

当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として環境や社会における課題解決に注力している企業を中心に構成された世界の上場投資信託証券（ETF）等への投資を行いますので、組入れた有価証券の値動きにより、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。したがって、当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク

当ファンドでは実質的に上場投資信託証券(ETF)等に投資します。上場投資信託証券(ETF)等の価格は一般に大きく変動します。有価証券等の市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

為替リスク

外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。

信用リスク

当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券(ETF)等に組入れられている有価証券等の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、上場投資信託証券(ETF)等の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク

当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却又は取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響を及ぼす可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

購入時

購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（ファンドの基準価額は１万口当たりで表示しています）。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金時

換金単位

１口単位（販売会社によって異なる場合があります）。

換金価額

換金（解約）申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。

換金代金

原則として換金（解約）申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

購入・換金に関して

申込締切時間

原則として、午後３時30分までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の申込受付分とします。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行、ロンドン証券取引所またはロンドンの銀行の休業日には、購入・換金のお申込みは受付ません。

換金制限

ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間制限および金額制限を行う場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消

委託会社は、金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込み受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）の申込みの受付を取り消す場合があります。

その他

信託期間

無期限(2021年11月8日設定)

繰上償還

次のいずれかの場合等には、繰上償還をすることがあります。

・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき
・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年9月10日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回、毎決算時に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

※販売会社との契約によっては、再投資が可能です。

信託金の限度額

1兆円

公告

電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。

ホームページアドレス： https://www.money-design.com/
※なお、やむを得ない事由によって公告を電子公告によって行うことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎期決算後および償還後に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（当初申込期間においては1口当たり1円）に3.30％（税抜3.00％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。

信託財産留保額

換金（解約）申込受付日の翌営業日の基準価額に0.15％の率を乗じて得た額をご負担いただきます。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.10％（税抜1.00％）。
※この他に、実質的に投資対象とする上場投資信託証券には運用管理等に係る費用がかかりますが、ポートフォリオの運用目的に従い、銘柄入替も行うことから、事前に料率、上限額等を表示することができません。
運用管理費用は、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。

信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）（年率）：
委託会社0.539％（税抜0.49％） / 販売会社0.539％（税抜0.49％） /受託会社0.022％（税抜0.02％）

<役務の内容>
委託会社：委託した資金の運用の対価
販売会社：運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価
受託会社：運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が、信託財産より支払われます。
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額が日々計上され、
毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
※これらの費用は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

＊上記費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および投資者の皆様の保有期間等により異なるため、事前に記載することができません。
＊詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

委託会社

株式会社お金のデザイン（ファンドの運用の指図を行う者）

金融商品取引業者関東財務局長（金商）第2796号
加入協会一般社団法人資産運用業協会
ホームページ： https://www.money-design.com/
電話番号： 03-6629-7090（受付時間：委託会社の営業日の9：30～17：00）

受託会社

みずほ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

金融商品取引業者名	日本証券業協会	資産運用業協会 ^※1	金融先物取引業協会 ^※2	第二種金融商品取引業協会 ^※3	日本STO 協会^※4
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社) 登録金融機関関東財務局長（登金）第633号	○
池田泉州ＴＴ証券株式会社金融商品取引業者近畿財務局長（金商）第370号	○
ＳМＢＣ日興証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商)　第2251号	○	○	○	○	○
株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社) 登録金融機関関東財務局長（登金）第10号	○		○
株式会社SBI証券金融商品取引業者関東財務局長（金商）第44号	○	○	○	○	○
CHEER証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第3299号	○	○
十六ＴＴ証券株式会社金融商品取引業者東海財務局長（金商）第188号	○
東海東京証券株式会社金融商品取引業者東海財務局長（金商）第140号	○	○	○	○	○
とちぎんＴＴ証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第32号	○
西日本シティＴＴ証券株式会社金融商品取引業者福岡財務支局長（金商）第75号	○
浜銀TT証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第1977号	○
ほくほくＴＴ証券株式会社金融商品取引業者北陸財務局長（金商）第24号	○
松井証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第164号	○		○
マネックス証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第165号	○	○	○	○	○
丸八証券株式会社金融商品取引業者東海財務局長（金商）第20号	○
楽天証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第195号	○	○	○	○	○
ワイエム証券株式会社金融商品取引業者中国財務局長（金商）第8号	○

一般社団法人資産運用業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会
一般社団法人日本STO協会

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■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。

■投資信託は、株式など値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。

■当資料は、株式会社お金のデザインが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

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