ＴＨＥＯグロース・ＡＩファンド（世界の株式中心）

主な投資対象

株式を中心とする上場投資信託証券（ETF）へ投資することで、世界各国の企業の成長性を通して世界の経済成長に沿った収益の獲得を目指す商品設計となっています。バリュー（PBR）や価格モメンタム（時価の動向）といったリスクファクターを考慮の上、配分が決定されます。

ベンチマーク

当ファンドにはベンチマークがありません。

＊「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
＊基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
＊分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。

「投資信託／外国株式コア」部門
優秀ファンド賞
ＴＨＥＯグロース・ＡＩファンド（世界の株式中心）

　「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ＆Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。
　当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

基準価額

22,508 円

前月末比 +941円 (4.4%)

純資産総額

94.5 億円

前月末比 +3.8億円 (4.1%)

騰落率（分配金込）

1ヵ月	4.4%
3ヵ月	6.6%
6ヵ月	△0.7%
1年	3.1%
3年	62.3%
設定来	125.1%

分配金（1万口当たり、税引前）

2021年2月	0円
2022年1月	0円
2023年1月	0円
2024年1月	0円
2025年1月	0円
設定来合計	0円

＊騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
＊収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

	過去1年間	過去3年間	過去5年間	過去10年間	設定来
ファンド騰落率（分配金込）	3.1%	17.5%	17.9%	ー	12.4%
ファンドリスク（分配金込）	14.1%	13.3%	13.3%	ー	15.7%

  ＊ファンド騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
  ＊騰落率は年率換算値です。
  ＊ファンドリスク（分配金込）は月次騰落率より算出しています。
  ＊なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
  ＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

地域別構成比率

資産クラス別構成比率

組入銘柄構成比

銘柄	ファンドウェイト
VANGUARD GROWTH ETF	32.71%
VANGUARD VALUE ETF	31.35%
VANGUARD FTSE EUROPE ETF	17.06%
VANGUARD FTSE EMERGING MARKETS	10.17%
WISDOMTREE INDIA EARNINGS FUND	4.33%
ISHARES MSCI JAPAN ETF	1.93%
現金・その他	2.45%
合計	100.00%

＊比率はマザーファンドにおける純資産総額比です。

  当ファンドは前月末比+4.4%となりました。
  世界株式市場は、国によってまちまちな内容となりましたが、全体としては上昇しました。
  米国株式市場は、上旬は堅調な雇用統計やCPI（米消費者物価指数）の伸びが鈍化したことなどを受けて上昇しました。中旬は中東情勢の悪化懸念などから上値の重い展開となりましたが、その後は停戦合意などを受けて大きく上昇しました。欧州株式市場は、ECB（欧州中央銀行）が7会合連続となる利下げを行ったものの、利下げサイクルの終了を示唆したことや中東情勢の悪化などを受けて株価は下落しました。日本の株式市場は、上旬は米中通商協議や米株高を受けて上昇しました。中旬以降は、中東情勢が悪化する中、円安の進行や停戦合意などを好感し、株価は上昇しました。

ファンドで保有するETFの米ドルベースでの寄与度をみると、米国大型株などが主なプラス寄与となりました。
為替市場では、上旬から中旬にかけて横ばいの推移となりました。下旬には中東情勢の悪化などから有事のドル買いが優勢となり、一時的に円安ドル高が進行しましたが、その後はイスラエルとイランの停戦合意により警戒感が和らいだことなどを受けてドルは下落し、前月末とほぼ同水準で月末を迎えました。

《基準価額の変動要因》

当ファンドは、マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として世界の株式を実質的な投資対象とするETFへの投資を行いますので、組み入れた有価証券の値動きにより、当ファンドの基準価額は大きく変動することがあります。したがって、当ファンドは、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、解約・償還金額が投資元本を下回り、損失を被る可能性があります。運用により信託財産に生じた利益または損失は、すべて受益者に帰属します。当ファンドは、預貯金とは異なります。預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

価格変動リスク

当ファンドでは実質的に上場投資信託証券(ETF)等に投資します。上場投資信託証券(ETF)等の価格は一般に大きく変動します。有価証券等の市場全体の価格変動あるいは個別銘柄の価格変動により当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

為替リスク

外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動するリスクをいいます。一般に外国為替相場が対円で下落（円高）になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。従いまして、外貨建資産が現地通貨建てでは値上がりしている場合でも、当該通貨の為替相場の対円での下落（円高）度合いによっては、当該資産の円ベースの評価額が減価し、ファンドの基準価額の変動および分配金に影響を与える要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。当ファンドでは、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、円と外国通貨の為替レートの変化がファンドの資産価値に大きく影響します。

信用リスク

当ファンドが実質的に投資する上場投資信託証券(ETF)等に組入れられている有価証券等の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、上場投資信託証券(ETF)等の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク

当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却又は取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響を及ぼす可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

購入時

購入単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（ファンドの基準価額は１万口当たりで表示しています）。

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金時

換金単位

１口単位（販売会社によって異なる場合があります）。

換金価額

換金（解約）申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として換金（解約）申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

購入・換金に関して

申込締切時間

原則として、午後３時30分までに販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の申込受付分とします。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。

購入・換金申込不可日

ニューヨーク証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日には、購入・換金のお申込みは受付ません。

換金制限

ファンドの規模および商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間制限および金額制限を行う場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消

委託会社は、金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込み受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）の申込みの受付を取り消す場合があります。

その他

信託期間

無期限(2018年5月17日設定)

繰上償還

次のいずれかの場合等には、繰上償還をすることがあります。

・ファンドの受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合
・繰上償還することが受益者のために有利であると認めるとき
・やむを得ない事情が発生したとき

決算日

毎年1月31日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回、毎決算時に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。

※販売会社との契約によっては、再投資が可能です。

信託金の限度額

1兆円

公告

電子公告により行い、委託会社のホームページに掲載します。

ホームページアドレス： https://www.money-design.com/

※なお、やむを得ない事由によって公告を電子公告によって行うことができない場合には、公告は日本経済新聞に掲載します。

運用報告書

毎期決算後および償還後に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

ありません。

信託財産留保額

ありません。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用（信託報酬）

ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.495％（税抜0.450％）。
この他に、実質的に投資対象とする上場投資信託証券（ETF）には信託報酬がかかります。
当該信託報酬も間接的にお客さまにご負担いただく費用となりますので、実質的な信託報酬は、最大年0.64％（税抜年0.59％）程度となります。実質的な信託報酬率は当ファンドがマザーファンドを通じて投資する各投資信託証券（ETF）の運用管理費用（信託報酬）を加味した実質的な負担額の概算値となり、各投資信託証券（ETF）への投資比率、各投資信託証券（ETF）の運用管理費用（信託報酬）の料率の変更等により変動します。
※実質的な信託報酬率は、2024年8月から2025年1月の各月末の各投資信託証券（ETF）への投資比率に各投資信託証券の運用管理費用（信託報酬）を加重平均して算出した概算値となり、あくまで目安となります。
運用管理費用は、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日とします。）
および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。

信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

運用管理費用（信託報酬）（年率）：
委託会社0.363％（税抜0.330％） / 販売会社0.110％（税抜0.100％） /受託会社0.022％（税抜0.020％）

<役務の内容>
委託会社：委託した資金の運用の対価
販売会社：運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供などの対価
受託会社：運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価

その他の費用・手数料

組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が、信託財産より支払われます。
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11％（税抜0.10％）を上限とする額が日々計上され、
毎計算期間の最初の６ヵ月終了日（当該終了日が休業日の場合はその翌営業日とします。）および毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
※これらの費用は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

＊上記費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および投資者の皆様の保有期間等により異なるため、事前に記載することができません。
＊詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

委託会社

株式会社お金のデザイン（ファンドの運用の指図を行う者）

金融商品取引業者関東財務局長（金商）第2796号
加入協会一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ホームページ： https://www.money-design.com/
電話番号： 03-6629-7090（受付時間：委託会社の営業日の9：30～17：00）

受託会社

みずほ信託銀行株式会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

販売会社名	日本証券業協会	日本投資顧問業協会 ^※1	金融先物取引業協会 ^※2	第二種金融商品取引業協会 ^※3
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者：ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社）登録金融機関関東財務局長（登金）第633号	○
ＳＭＢＣ日興証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第2251号	○	○	○	○
株式会社SBI 新生銀行 (委託金融商品取引業者ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社) 登録金融機関関東財務局長（登金）第10号	○		○
CHEER証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第3299号	○	○
東海東京証券株式会社金融商品取引業者東海財務局長（金商）第140号	○	○	○	○
松井証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第164号	○		○
マネックス証券株式会社金融商品取引業者関東財務局長（金商）第165号	○	○	○	○

一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。

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