ファンドの特色
主な投資対象
世界の実物資産を中心とする上場投資信託証券（ETF）へ投資することで、物価指数を考慮し、資産価値（購買力）の保全を目指す商品設計となっています。不動産・インフラ・エネルギー・農産物・貴金属・工業用金属・インフレ連動債等が投資対象です。
ベンチマーク
当ファンドにはベンチマークがありません。
基準価額の推移 2017年3月1日 ～ 2026年5月29日
- ＊「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
- ＊基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
- ＊分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。
運用実績 2017年3月1日 ～ 2026年5月29日
基準価額
24,568 円
前月末比 +77円 (0.3%)
純資産総額
10.1 億円
前月末比 +0.1億円 (1.4%)
騰落率 （分配金込）
| 1ヵ月 | 0.3% |
|---|---|
| 3ヵ月 | 0.7% |
| 6ヵ月 | 9.8% |
| 1年 | 32.4% |
| 3年 | 66.5% |
| 設定来 | 145.7% |
分配金 （1万口当たり、税引前）
| 2022年1月 | 0円 |
|---|---|
| 2023年1月 | 0円 |
| 2024年1月 | 0円 |
| 2025年1月 | 0円 |
| 2026年2月 | 0円 |
| 設定来合計 | 0円 |
- ＊騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
- ＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- ＊収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
ファンド（分配金込）の収益率とリスク（標準偏差）
| 過去1年間 | 過去3年間 | 過去5年間 | 過去10年間 | 設定来 | |
| ファンド騰落率（分配金込） | 32.4% | 18.5% | 15.5% | ー | 10.6% |
| ファンドリスク（分配金込） | 7.9% | 9.1% | 10.1% | ー | 11.4% |
＊ファンド騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
＊騰落率は年率換算値です。
＊ファンドリスク（分配金込）は月次騰落率より算出しています。
＊なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
ポートフォリオの状況
地域別構成比率
資産クラス別構成比率
組入銘柄構成比
| 銘柄 | ファンドウェイト |
| ISHARES US REAL ESTATE ETF | 29.18% |
| ISHARES TIPS BOND ETF | 27.80% |
| ISHARES GLOBAL INFRASTRUCTURE ETF | 10.71% |
| ISHARES GOLD TRUST | 9.91% |
| ENERGY SELECT SECTOR SPDR FUND | 7.13% |
| ISHARES 1-3 YEAR TREASURY BOND ETF | 4.96% |
| ISHARES SILVER TRUST | 4.32% |
| ISHARES GLOBAL CLEAN ENERGY ETF | 3.42% |
| SPDR DOW JONES INTERNATIONAL REAL ESTATE ETF | 0.92% |
| 現金・その他 | 1.65% |
| 合計 | 100.00% |
- ＊比率はマザーファンドにおける純資産総額比です。
ファンドマネージャーのコメント
当ファンドは前月末比+0.3%となりました。
5月の不動産関連株式は、インフレ懸念の高まりや利上げ観測を背景とした長期金利の上昇を受けて、月半ばにかけて下落しました。下旬には和平交渉の進展に伴う金利上昇の一服から値を戻したものの、上値の重い展開となりました。
エネルギー関連株式は、月初は利益確定売りなどにより下落して始まりました。中旬には中東の武力衝突激化などを背景とした原油の供給懸念の再燃を受けて上昇しましたが、月末にかけては、中東の停戦延長の暫定合意に向けた動きに伴い原油価格が下落したことで軟調に推移しました。一方、クリーンエネルギー関連株式は、中東における地政学リスクの高まりから脱石油が意識されたこともあり、上昇しました。
貴金属価格は、中東の和平合意への期待感を背景に、上旬はいったん上昇したものの、中旬以降は物価統計の上振れに伴う金利の先高観などを嫌気して軟調に推移しました。
物価連動債は、原油安に伴い期待インフレ率が低下したほか、各国の利上げ観測による実質金利の上昇などが重石となったものの、小幅なプラスとなりました。
為替市場は、4月末からGW（ゴールデンウィーク）にかけての政府・日銀による為替介入とみられる動きを受けて1ドル157円付近で始まり、上旬はレンジ内での推移となりました。中旬に入ると、米金利の上昇や中東情勢の悪化懸念を背景に円売りが再燃し、1ドル159円台まで円安が進行しました。下旬以降は円安傾向を維持しつつも、為替介入への警戒感から小幅な値動きとなりました。
このような市場環境下で、ファンドで保有するETFの米ドルベースのパフォーマンスへの寄与度では、クリーンエネルギー関連株式などがプラスに寄与しましたが、エネルギー関連株式がマイナスに寄与しました。
販売会社一覧
| 販売会社名 | 日本証券業 協会 |
資産運用 業協会 ※1 |
金融先物取引 業協会 ※2 |
第二種金融商品 取引業協会 ※3 |
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CHEER証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3299号 |
○ | ○ | ||
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損保ジャパンDC証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第106号 |
○ |
- 一般社団法人資産運用業協会
- 一般社団法人金融先物取引業協会
- 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
当資料のお取扱いにおけるご注意
■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。
■投資信託は、株式など値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
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