当ファンドは前月末比-0.3%となりました。

  7月の米国不動産関連株式は、ハイテク・半導体株調整に伴う循環物色の動きなどを背景に、月間で上昇しました。また、日本の不動産関連株式は、金利上昇への警戒感はあるものの、都心オフィスの空室率低下に代表される良好なファンダメンタルズなどが下支えとなり、底堅く推移しました。エネルギー関連株式は、月初は軟調に推移したものの、中旬以降は中東情勢の緊迫化などを背景とした原油価格の急騰に支えられ、堅調に推移しました。クリーンエネルギー関連株式は、前月初めまでの急騰の反動や、米国における環境政策の後退懸念などが意識され下落しました。貴金属価格のうち、金は、上旬こそ米国の利上げ警戒後退から小幅に上昇したものの、中旬以降は中東情勢を受けた原油高に伴う高金利政策の長期化懸念が上値を抑え、月間では小幅な値動きにとどまりました。一方、銀は産業需要の低迷が意識され下落した反面、プラチナは供給懸念の浮上から上昇するなど、まちまちの動きとなりました。物価連動債は、米国債の発行増加や財政悪化リスクを受けた実質金利の上昇と、期待インフレ率の上昇が限定的となったことが相まって重石となり、軟調に推移しました。為替市場は、上旬は米雇用統計の下振れなどを受けてドル安円高となる場面もありましたが、中旬以降は中東情勢の悪化に伴う原油高などを背景に、円安傾向の推移となりました。しかし、月末には日米協調介入が実施されたことで大きく円高に反転し、一時1ドル157円台まで進行しました。この為替の効果がファンドの円ベースパフォーマンスへマイナスに影響しました。このような市場環境下で、ファンドで保有するETFの米ドルベースのパフォーマンスへの寄与度では、エネルギー関連株式などがプラスに寄与しましたが、クリーンエネルギー関連株式などがマイナスに寄与しました。