ファンドの特色
主な投資対象
世界の実物資産を中心とする上場投資信託証券（ETF）へ投資することで、物価指数を考慮し、資産価値（購買力）の保全を目指す商品設計となっています。不動産・インフラ・エネルギー・農産物・貴金属・工業用金属・インフレ連動債等が投資対象です。
ベンチマーク
当ファンドにはベンチマークがありません。
基準価額の推移 2017年3月1日 ～ 2026年2月27日
- ＊「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
- ＊基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
- ＊分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。
運用実績 2017年3月1日 ～ 2026年2月27日
基準価額
24,386 円
前月末比 +605円 (2.5%)
純資産総額
9.8 億円
前月末比 +0.3億円 (3.4%)
騰落率 （分配金込）
| 1ヵ月 | 2.5% |
|---|---|
| 3ヵ月 | 9.0% |
| 6ヵ月 | 23.3% |
| 1年 | 29.7% |
| 3年 | 70.3% |
| 設定来 | 143.9% |
分配金 （1万口当たり、税引前）
| 2022年1月 | 0円 |
|---|---|
| 2023年1月 | 0円 |
| 2024年1月 | 0円 |
| 2025年1月 | 0円 |
| 2026年2月 | 0円 |
| 設定来合計 | 0円 |
- ＊騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
- ＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- ＊収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
ファンド（分配金込）の収益率とリスク（標準偏差）
| 過去1年間 | 過去3年間 | 過去5年間 | 過去10年間 | 設定来 | |
| ファンド騰落率（分配金込） | 29.7% | 19.4% | 17.8% | ー | 10.8% |
| ファンドリスク（分配金込） | 8.5% | 8.7% | 10.1% | ー | 11.5% |
＊ファンド騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
＊騰落率は年率換算値です。
＊ファンドリスク（分配金込）は月次騰落率より算出しています。
＊なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
ポートフォリオの状況
地域別構成比率
資産クラス別構成比率
組入銘柄構成比
| 銘柄 | ファンドウェイト |
| ISHARES US REAL ESTATE ETF | 29.70% |
| ISHARES TIPS BOND ETF | 28.21% |
| ISHARES GOLD TRUST | 13.40% |
| ISHARES GLOBAL INFRASTRUCTURE ETF | 11.71% |
| ISHARES 1-3 YEAR TREASURY BOND ETF | 4.61% |
| ENERGY SELECT SECTOR SPDR FUND | 4.22% |
| ISHARES SILVER TRUST | 3.42% |
| ISHARES GLOBAL CLEAN ENERGY ETF | 1.70% |
| SPDR DOW JONES INTERNATIONAL REAL ESTATE ETF | 0.96% |
| 現金・その他 | 2.09% |
| 合計 | 100.00% |
- ＊比率はマザーファンドにおける純資産総額比です。
ファンドマネージャーのコメント
当ファンドは前月末比+2.5%となりました。
2月の不動産関連株式は、経済指標の軟化を受けた利下げ期待などから上昇して始まりました。その後期待は後退したものの、良好な決算見通しや、月末にかけての長期金利低下を好感し、堅調に推移しました。
エネルギー関連株式は、米国とイランの軍事衝突への警戒感やホルムズ海峡での供給途絶リスクなどを背景に原油価格が上昇したことを好感し、株価は上昇しました。
貴金属価格は、タカ派と目される次期FRB（連邦準備制度理事会）議長指名報道や、取引所の証拠金引き上げに伴う利益確定売りなどから下落して始まりました。中旬以降は、米国の関税政策の不透明感や地政学リスクの高まりなどから安全資産としての逃避需要が強まり、月末にかけて下げ幅を縮小しました。
物価連動債は、消費者物価指数の伸びが鈍化した一方、雇用統計が予想を上回るなど、経済指標の強弱を反映して一進一退となりましたが、月間ではプラス圏で取引を終えています。
為替市場は、衆院選の終盤情勢において自民党が優勢となったことを受けて財政拡張が意識され、円安で始まりました。しかし、衆院選後は中国当局による米国債の保有抑制観測や、前月のレートチェックを背景とした為替介入への警戒感などからドル売り・円買いが優勢となりました。下旬に入ると、高市首相が追加利上げに慎重な姿勢を示したとの報道を受けて再び円安が進み、月間では円安・ドル高となりました。この為替の効果がファンドの円ベースパフォーマンスへプラスに影響しました。
このような市場環境下で、ファンドで保有するETFの米ドルベースのパフォーマンスへの寄与度では、米国不動産関連株式などがプラスに寄与しましたが、銀・金がマイナスに影響しました。
販売会社一覧
| 販売会社名 | 日本証券業 協会 |
日本投資顧問 業協会 ※1 |
金融先物取引 業協会 ※2 |
第二種金融商品 取引業協会 ※3 |
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CHEER証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3299号 |
○ | ○ | ||
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損保ジャパンＤＣ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第106号 |
○ |
- 一般社団法人日本投資顧問業協会
- 一般社団法人金融先物取引業協会
- 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
当資料のお取扱いにおけるご注意
■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。
■投資信託は、株式など値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
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