ファンドの特色
主な投資対象
世界の実物資産を中心とする上場投資信託証券（ETF）へ投資することで、物価指数を考慮し、資産価値（購買力）の保全を目指す商品設計となっています。不動産・インフラ・エネルギー・農産物・貴金属・工業用金属・インフレ連動債等が投資対象です。
ベンチマーク
当ファンドにはベンチマークがありません。
基準価額の推移 2017年3月1日 ～ 2026年3月31日
- ＊「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
- ＊基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
- ＊分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。
運用実績 2017年3月1日 ～ 2026年3月31日
基準価額
23,708 円
前月末比 △678円 (△2.8%)
純資産総額
9.7 億円
前月末比 △0.2億円 (△1.8%)
騰落率 （分配金込）
| 1ヵ月 | △2.8% |
|---|---|
| 3ヵ月 | 4.7% |
| 6ヵ月 | 14.5% |
| 1年 | 24.6% |
| 3年 | 64.9% |
| 設定来 | 137.1% |
分配金 （1万口当たり、税引前）
| 2022年1月 | 0円 |
|---|---|
| 2023年1月 | 0円 |
| 2024年1月 | 0円 |
| 2025年1月 | 0円 |
| 2026年2月 | 0円 |
| 設定来合計 | 0円 |
- ＊騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
- ＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- ＊収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
ファンド（分配金込）の収益率とリスク（標準偏差）
| 過去1年間 | 過去3年間 | 過去5年間 | 過去10年間 | 設定来 | |
| ファンド騰落率（分配金込） | 24.6% | 18.2% | 16.2% | ー | 10.3% |
| ファンドリスク（分配金込） | 9.9% | 9.0% | 10.2% | ー | 11.5% |
＊ファンド騰落率（分配金込）とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入（再投資）した場合の騰落率です。
＊騰落率は年率換算値です。
＊ファンドリスク（分配金込）は月次騰落率より算出しています。
＊なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
＊過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
ポートフォリオの状況
地域別構成比率
資産クラス別構成比率
組入銘柄構成比
| 銘柄 | ファンドウェイト |
| ISHARES TIPS BOND ETF | 30.20% |
| ISHARES US REAL ESTATE ETF | 28.89% |
| ISHARES GOLD TRUST | 11.96% |
| ISHARES GLOBAL INFRASTRUCTURE ETF | 11.63% |
| ISHARES 1-3 YEAR TREASURY BOND ETF | 5.01% |
| ENERGY SELECT SECTOR SPDR FUND | 4.72% |
| ISHARES SILVER TRUST | 2.83% |
| ISHARES GLOBAL CLEAN ENERGY ETF | 1.72% |
| SPDR DOW JONES INTERNATIONAL REAL ESTATE ETF | 0.86% |
| 現金・その他 | 2.19% |
| 合計 | 100.00% |
- ＊比率はマザーファンドにおける純資産総額比です。
ファンドマネージャーのコメント
当ファンドは前月末比-2.8%となりました。
3月の不動産関連株式は、中東情勢の緊迫化に伴う原油高やインフレ懸念の再燃から長期金利が上昇し、米国の利下げ観測が後退したことなどを背景に下落しました。
エネルギー関連株式は、米国とイスラエルによるイランへの攻撃開始など中東情勢が悪化する中、エネルギー施設への攻撃激化やホルムズ海峡の封鎖懸念による供給不安から原油価格が急騰したことを好感し、株価は上昇しました。
貴金属価格は、地政学リスクの高まりがあったものの、エネルギー価格の上昇でインフレ懸念が広がったことや、米国の利下げ観測の後退をうけた長期金利の上昇およびドル高が重石となり、軟調に推移しました。月末には、米大統領がイランのエネルギー施設への攻撃延期や停戦の可能性に言及したことで買い戻しの動きも見られましたが、月間では下落して終えました。
物価連動債は、原油高による期待インフレ率の上昇はあったものの、それ以上に金融引き締めの長期化懸念から名目金利が上昇したため、月間のリターンはマイナスとなりました。
為替市場は、米国・イスラエルによるイランへの軍事攻撃を受けてドル買いの動きが強まり、円安・ドル高が進行しました。戦闘の長期化懸念や原油価格の高騰からドル・円レートは一時160円台となる場面もありました。この為替の効果がファンドの円ベースパフォーマンスへプラスに影響しました。
このような市場環境下で、ファンドで保有するETFの米ドルベースのパフォーマンスへの寄与度では、エネルギー関連株式がプラスに寄与しましたが、米国不動産関連株式、金がマイナスに寄与しました。
販売会社一覧
| 販売会社名 | 日本証券業 協会 |
資産運用 業協会 ※1 |
金融先物取引 業協会 ※2 |
第二種金融商品 取引業協会 ※3 |
|---|---|---|---|---|
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CHEER証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3299号 |
○ | ○ | ||
|
損保ジャパンDC証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第106号 |
○ |
- 一般社団法人資産運用業協会
- 一般社団法人金融先物取引業協会
- 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
当資料のお取扱いにおけるご注意
■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。
■投資信託は、株式など値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
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