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ファンドの特色

主な投資対象

債券を中心とする上場投資信託証券(ETF)へ投資することで、イールド(裏付け資産からの利金等を主な原資にETFが生み出す)を重視し、世界各国の金利水準を享受し、安定的なリターンを目指す商品設計となっています。
国債・社債などの債券や一部先進国や新興国のハイイールド債などが投資対象です。

ベンチマーク

当ファンドにはベンチマークがありません。

基準価額の推移 2017年3月1日 ~ 2026年8月31日

  • *「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
  • *基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
  • *分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。

運用実績 2017年3月1日 ~ 2026年8月31日

基準価額

16,306

前月末比 △20円 (△0.1%)

純資産総額

12.3 億円

前月末比 +0.1億円 (0.6%)

騰落率 (分配金込)

1ヵ月 △0.1%
3ヵ月 △0.0%
6ヵ月 1.5%
1年 10.4%
3年 23.9%
設定来 63.1%

分配金 (1万口当たり、税引前)

2022年1月 0円
2023年1月 0円
2024年1月 0円
2025年1月 0円
2026年2月 0円
設定来合計 0円
  • *騰落率(分配金込)とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入(再投資)した場合の騰落率です。
  • *過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
  • *収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

ファンド(分配金込)の収益率とリスク(標準偏差)

  過去1年間 過去3年間 過去5年間 過去10年間 設定来
ファンド騰落率(分配金込) 10.4% 7.4% 7.3% 5.4%
ファンドリスク(分配金込) 6.3% 8.0% 7.9% 6.6%

  *ファンド騰落率(分配金込)とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入(再投資)した場合の騰落率です。
  *騰落率は年率換算値です。
  *ファンドリスク(分配金込)は月次騰落率より算出しています。
  *なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
  *過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

ポートフォリオの状況

地域別構成比率

資産クラス別構成比率

組入銘柄構成比

銘柄 ファンドウェイト
ISHARES IBOXX $ INVESTMENT GRADE CORPORATE BOND ETF 21.95%
ISHARES MBS ETF 19.44%
ISHARES 7-10 YEAR TREASURY B 15.97%
ISHARES 1-5 YEAR INVESTMENT GRADE CORPORATE BOND ETF 12.26%
SPDR BLACKSTONE SENIOR LOAN ETF 10.07%
SPDR BLOOMBERG SHORT TERM HIGH YIELD BOND ETF 9.87%
VANGUARD INTERMEDIATE-TERM T 7.15%
ISHARES INTERNATIONAL TREASURY BOND ETF 1.41%
ISHARES IBOXX USD HIGH YIELD 0.05%
現金・その他 1.82%
合計 100.00%
  • *比率はマザーファンドにおける純資産総額比です。

ファンドマネージャーのコメント

  当ファンドは前月末比-0.1%となりました。

  米国では、上旬はホルムズ海峡をめぐる外交交渉の進展期待から原油価格が下落したことや、7月の雇用統計が市場予想を下回ったことを受け、長期金利が低下しました。その後は、インフレの高止まりや財政悪化への懸念から上昇に転じました。下旬のジャクソンホール会合でウォーシュFRB(米連邦準備制度理事会)議長がインフレ抑制への決意を示したことに加え、月末には中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が上昇したことから、利上げ観測が一段と強まりました。10年国債利回りは一時約17カ月ぶりの高水準となる4.75%台をつけ、前月末と比べ小幅に上昇して月末を迎えました。欧州においても、ECB(欧州中央銀行)による利上げ観測が高まったことや、下旬にかけてフランスやドイツの8月のCPI(消費者物価指数)の伸びが加速したことなどから、域内の長期金利が上昇しました。日本では、上旬に公表された7月開催の日銀金融政策決定会合の「主な意見」で複数の政策委員が利上げペースの加速に言及したことや、円安の進行に伴うインフレ懸念などから追加利上げ観測が高まり、長期金利が上昇しました。

 

  ファンドで保有するETFの米ドルベースでの寄与度をみると、米ドル建バンクローンや米国住宅ローン担保証券などがプラス寄与となりました。

  為替市場は、月初には7月末の日米協調介入を受けて一時1ドル155円台まで円高が進んだものの、その後は円高急伸の一巡や原油価格の上昇などを背景に反発(円安・ドル高が進行)しました。月末にはウォーシュFRB議長のタカ派的な発言などから一時1ドル160円台となる場面もありました。

販売会社一覧

販売会社名 日本証券業
協会
資産運用
業協会 ※1
金融先物取引
業協会 ※2
第二種金融
商品
取引業協会 ※3
日本STO
協会※4
CHEER証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3299号
損保ジャパンDC証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第106号
  • 一般社団法人資産運用業協会
  • 一般社団法人金融先物取引業協会
  • 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
  • 一般社団法人日本STO協会

当資料のお取扱いにおけるご注意

■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。

■投資信託は、株式など値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。

■当資料は、株式会社お金のデザインが信頼できると判断した諸データに基づいて作成しましたが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、上記の実績・データ等は過去のものであり、今後の成果を保証・約束するものではありません。

■投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。