ファンドの特色
主な投資対象
債券を中心とする上場投資信託証券(ETF)へ投資することで、イールド(裏付け資産からの利金等を主な原資にETFが生み出す)を重視し、世界各国の金利水準を享受し、安定的なリターンを目指す商品設計となっています。
国債・社債などの債券や一部先進国や新興国のハイイールド債などが投資対象です。
ベンチマーク
当ファンドにはベンチマークがありません。
基準価額の推移 2017年3月1日 ~ 2025年6月30日
- *「分配金込基準価額」は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しており、実際の騰落率とは異なります。
- *基準価額及び分配金込基準価額の計算において信託報酬は控除されております。
- *分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び分配金込基準価額のグラフが重なって表示される場合があります。
運用実績 2017年3月1日 ~ 2025年6月30日
基準価額
14,351 円
前月末比 +278円 (2.0%)
純資産総額
9.6 億円
前月末比 +0.4億円 (4.0%)
騰落率 (分配金込)
1ヵ月 | 2.0% |
---|---|
3ヵ月 | △2.2% |
6ヵ月 | △5.2% |
1年 | △5.1% |
3年 | 17.0% |
設定来 | 43.5% |
分配金 (1万口当たり、税引前)
2021年2月 | 0円 |
---|---|
2022年1月 | 0円 |
2023年1月 | 0円 |
2024年1月 | 0円 |
2025年1月 | 0円 |
設定来合計 | 0円 |
- *騰落率(分配金込)とは、当ファンドの決算時に収益の分配金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入(再投資)した場合の騰落率です。
- *過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
- *収益分配金は委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
ファンド(分配金込)の収益率とリスク(標準偏差)
過去1年間 | 過去3年間 | 過去5年間 | 過去10年間 | 設定来 | |
ファンド騰落率(分配金込) | △5.1% | 5.4% | 5.4% | ー | 4.6% |
ファンドリスク(分配金込) | 10.3% | 8.9% | 7.5% | ー | 6.6% |
*ファンド騰落率(分配金込)とは、当ファンドの決算時に収益金があった場合に、その分配金で当ファンドを購入(再投資)した場合の騰落率です。
*騰落率は年率換算値です。
*ファンドリスク(分配金込)は月次騰落率より算出しています。
*なお、設定日が属する月の月次騰落率は含めずに計算しています。
*過去の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
ポートフォリオの状況
地域別構成比率
資産クラス別構成比率
組入銘柄構成比
銘柄 | ファンドウェイト |
ISHARES IBOXX $ INVESTMENT GRADE CORPORATE BOND ETF | 24.77% |
ISHARES MBS ETF | 19.73% |
ISHARES 20+ YEAR TREASURY BOND ETF | 13.33% |
VANGUARD SHORT-TERM TREASURY ETF | 10.86% |
SPDR BLACKSTONE SENIOR LOAN ETF | 10.01% |
SPDR BLOOMBERG SHORT TERM HIGH YIELD BOND ETF | 10.00% |
ISHARES 1-5 YEAR INVESTMENT GRADE CORPORATE BOND ETF | 9.89% |
現金・その他 | 1.41% |
合計 | 100.00% |
- *比率はマザーファンドにおける純資産総額比です。
ファンドマネージャーのコメント
当ファンドは前月末比+2.0%となりました。
米国では、FRB(米連邦準備制度理事会)高官が早期利下げを排除しない姿勢を示したことなどから、長期金利が低下しました。欧州においては、ECB(欧州中央銀行)が7会合連続の利下げを実施したものの、ラガルド総裁が利下げサイクル終了を示唆したことや、ドイツが7-9月期より国債発行額を引き上げる方針を示したことなどを背景に、域内の金利は上昇しました。日本においては、財務省が超長期債の発行減額を明らかにしたことに加え、日銀が2026年4月から国債買い入れの減額幅圧縮を決めたことなどを受け、金利は低下しました。
ファンドで保有するETFの米ドルベースでの寄与度をみると、米国投資適格社債や米国超長期国債などが主なプラス寄与となりました。
為替市場では、上旬から中旬にかけて横ばいの推移となりました。下旬には中東情勢の悪化などから有事のドル買いが優勢となり、一時的に円安ドル高が進行しましたが、その後はイスラエルとイランの停戦合意により警戒感が和らいだことなどを受けてドルは下落し、前月末とほぼ同水準で月末を迎えました。
販売会社一覧
販売会社名 | 日本証券業 協会 |
日本投資顧問 業協会 ※1 |
金融先物取引 業協会 ※2 |
第二種金融商品 取引業協会 ※3 |
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CHEER証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3299号 |
○ | ○ | ||
損保ジャパンDC証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第106号 |
○ |
- 一般社団法人日本投資顧問業協会
- 一般社団法人金融先物取引業協会
- 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
当資料のお取扱いにおけるご注意
■当資料は、当商品の内容をご説明するために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。
■投資信託は、株式など値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には為替リスクもあります。)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金および運用成果が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、購入者に帰属します。
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