基準価額の推移（日次） 2022年5月31日 ～ 2025年6月30日
- ※上記の基準価額の推移は、設定日前日2022年5月30日を10,000円として計算しています。
- ※基準価額の推移は、本ファンドの信託報酬控除後の価額です。
- ※上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
運用実績 2025年6月30日現在
基準価額
15,374 円
前月末比 +669円 (4.5%)
純資産総額
87.30 億円
前月末比 +3.67億円 (4.4%)
＜期間騰落率＞ （年率換算前）
| 1ヵ月 | 4.5% |
|---|---|
| 3ヵ月 | 6.6% |
| 6ヵ月 | △1.0% |
| 1年 | 2.8% |
| 3年 | 56.0% |
| 設定来 | 53.7% |
＜分配金の推移＞ （1万口当たり、税引前）
| 2023年4月 | 0円 |
|---|---|
| 2024年4月 | 0円 |
| 2025年4月 | 0円 |
| 設定来累計 | 0円 |
- 設定日：2022年5月31日
- ※本ファンドの期間騰落率は、信託報酬控除後のものです。なお、換金時の費用、税金等を考慮しておりません。
- ※本ファンドの期間騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。また、実際の投資家利回りとは異なります。
- ※上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※収益分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合や、分配金が支払われない場合があります。
運用実績（続き）
<資産構成比>
| 組入れファンド・資産 | 比率 |
|---|---|
| ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・サステナビリティ・コア・エクイティ・ファンド（先進国株式） | 76.0% |
| ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・サステナビリティ・コア・エクイティ・ファンド（新興国株式） | 22.0% |
| 現預金・その他 | 2.0% |
| 合計 | 100.0% |
<基準価額変動要因(概算値)等>
| 2025年6月 | |
|---|---|
| 基準価額騰落額 | +669円 |
| 先進国株式要因 | +484円 |
| 新興国株式要因 | +193円 |
| 分配金 | - |
| その他（信託報酬等） | △8円 |
※比率は、純資産総額に対する割合です。また、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。
※「現預金・その他」がマイナスとなる場合がありますが、未払金が一時的に現預金残高を上回ることなどによるものです。
※基準価額変動要因は、組入れファンドの値動きが基準価額に与えた影響をご理解いただくためにあおぞら投信株式会社（以下「当社」ということがあります。）が簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性等を示唆あるいは保証するものではありません。
資産別運用状況
2025年6月30日現在
＜各組入れファンドの価格推移（日次）＞
＿
※各組入れファンドの当初組入れ時（2022年6月1日）を10,000として指数化しています。
※価格推移は、各組入れファンドの運用報酬控除後の価格です。
※上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
＜各組入れファンド＞（投資顧問会社：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッド）
●先進国株式：ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・サステナビリティ・コア・エクイティ・ファンド
●新興国株式：ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・サステナビリティ・コア・エクイティ・ファンド
＜期間収益率（年率換算前）＞
| 期間 | 1ヵ月 | 3ヵ月 | 6ヵ月 | 1年 | 3年 | 運用開始来 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 先進国株式 | 4.3% | 6.4% | △2.4% | 3.3% | 66.1% | 62.6% |
| 新興国株式 | 6.1% | 8.8% | 4.7% | 4.3% | 42.4% | 42.7% |
運用開始：2022年6月1日 ※期間収益率は、各組入れファンドの運用報酬控除後のものです。
＜マーケット・コメント＞
|
＜市場環境＞ |
組入れファンドの運用状況
2025年6月30日現在
| ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・サステナビリティ・コア・エクイティ・ファンド |
| 銘柄数 | 5,723 |
|---|
＜組入上位５銘柄＞
| 銘柄名 | 国 | 業種 | 比率 |
|---|---|---|---|
| アップル | 米国 | 情報技術 | 4.5% |
| エヌビディア | 米国 | 情報技術 | 4.2% |
| アマゾン・ドット・コム | 米国 | 一般消費財・ｻｰﾋﾞｽ | 2.8% |
| メタ・プラットフォームズ | 米国 | ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ | 2.5% |
| マイクロソフト | 米国 | 情報技術 | 1.8% |
＜業種別構成比＞
| 業種 | 比率 |
|---|---|
| 情報技術 | 21.0% |
| 金融 | 20.0% |
| 資本財・サービス | 14.7% |
| 一般消費財・ｻｰﾋﾞｽ | 11.9% |
| ヘルスケア | 10.7% |
| ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ | 8.3% |
| 生活必需品 | 4.6% |
| その他 | 8.8% |
| 合計 | 100.0% |
＜国別構成比＞
| 国 | 比率 |
|---|---|
| 米国 | 72.5% |
| 日本 | 5.7% |
| 英国 | 3.4% |
| カナダ | 3.0% |
| スイス | 2.5% |
| その他 | 12.9% |
| 現預金等 | 0.1% |
| 合計 | 100.0% |
※各項目の比率は、組入れファンドの資産総額に対する割合です。また、小数点以下第2位を四捨五入しております。
※業種別構成比、国別構成比は、四捨五入により、合計が100％にならない場合があります。
※本頁の国・業種は、投資顧問会社による定義です。国は当該銘柄のリスク所在国を示しています。
※個別銘柄を推奨するものではありません。
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出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ
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| ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・サステナビリティ・コア・エクイティ・ファンド |
| 銘柄数 | 4,721 |
|---|
＜組入上位５銘柄＞
| 銘柄名 | 国 | 業種 | 比率 |
|---|---|---|---|
| 台湾セミコンダクター | 台湾 | 情報技術 | 5.2% |
| テンセント・ホールディングス | 中国 | ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ | 3.1% |
| サムスン電子 | 韓国 | 情報技術 | 1.8% |
| アリババ・グループ・ホールディング | 中国 | 一般消費財・ｻｰﾋﾞｽ | 1.3% |
| ネットイース | 中国 | ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ | 0.9% |
＜業種別構成比＞
| 業種 | 比率 |
|---|---|
| 情報技術 | 22.3% |
| 金融 | 21.3% |
| 一般消費財・ｻｰﾋﾞｽ | 14.1% |
| 資本財・サービス | 11.9% |
| ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ | 9.0% |
| 素材 | 5.9% |
| ヘルスケア | 5.4% |
| その他 | 10.0% |
| 合計 | 100.0% |
＜国別構成比＞
| 国 | 比率 |
|---|---|
| 中国 | 28.2% |
| 台湾 | 20.6% |
| インド | 17.6% |
| 韓国 | 12.5% |
| ブラジル | 3.9% |
| その他 | 17.0% |
| 現預金等 | 0.1% |
| 合計 | 100.0% |
※各項目の比率は、組入れファンドの資産総額に対する割合です。また、小数点以下第2位を四捨五入しております。
※業種別構成比、国別構成比は、四捨五入により、合計が100％にならない場合があります。
※本頁の国・業種は、投資顧問会社による定義です。国は当該銘柄のリスク所在国を示しています。
※個別銘柄を推奨するものではありません。
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出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ
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| 組入れファンド計 ※比率は、各組入れファンドの資産総額の合計値に対する割合です。 |
| 銘柄数 | 10,444 |
|---|
＜業種別構成比＞
| 業種 | 比率 |
|---|---|
| 情報技術 | 21.3% |
| 金融 | 20.3% |
| 資本財・サービス | 14.1% |
| 一般消費財・ｻｰﾋﾞｽ | 12.4% |
| ヘルスケア | 9.5% |
| ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ･ｻｰﾋﾞｽ | 8.5% |
| 生活必需品 | 4.6% |
| 素材 | 4.4% |
| リート | 1.6% |
| 不動産 | 1.4% |
| 公益事業 | 1.0% |
| その他 | 0.8% |
| 合計 | 100.0% |
＜国別構成比＞
| 国 | 比率 |
|---|---|
| 米国 | 56.2% |
| 中国 | 6.3% |
| 台湾 | 4.6% |
| 日本 | 4.4% |
| インド | 4.0% |
| 韓国 | 2.8% |
| 英国 | 2.6% |
| カナダ | 2.3% |
| スイス | 2.0% |
| ドイツ | 1.9% |
| その他 | 12.8% |
| 合計 | 100.0% |
※各項目の比率は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。
※本頁の国・業種は、投資顧問会社による定義です。国は当該銘柄のリスク所在国を示しています。
※個別銘柄を推奨するものではありません。
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出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズのデータを基に当社が作成したものです。
（参考）環境サステナビリティについて
2025年3月末現在
●温室効果ガス排出量（売上高あたり）
●埋蔵分からの潜在排出量
※CO2eとは、各種温室効果ガスをCO2に換算した数値です。あ
| 〇温室効果ガス排出量（売上高あたり）、埋蔵分からの潜在排出量 個別企業からの発表データ等に基づき計測すると、満天観測に投資した場合、参考指標（MSCIワールド・インデックスおよびMSCIエマージング・マーケット・インデックス）に投資したと仮定した場合に比べ、投資を通じた「温室効果ガス排出量（売上高あたり）」が約79％抑制され、投資を通じた「埋蔵分からの潜在排出量」が約100％抑制された運用となることが期待できます。 本ファンドは投資を通じた温室効果ガス排出量が相対的に抑制された運用を通じて、環境サステナビリティへの貢献を目指しています。 |
●温室効果ガス排出量（売上高あたり）別配分
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ポートフォリオの対象市場において、各企業を温室効果ガス排出量（売上高あたり）に関して「最も低い」から「最も高い」に分類。「最も低い」グループは下位10％、「平均より低い」グループは次の20％、「平均」グループは次の40％、「平均より高い」グループは次の20％、「最も高い」グループは上位10％と定義。
|
本ファンドは、温室効果ガス排出量（売上高あたり）の絶対値または業種内相対値が高い企業を投資除外またはアンダーウェイト、絶対値または業種内相対値が低い企業をオーバーウェイトしています。 |
当頁のグラフの参考指標は、満天観測の投資対象ファンドの資産構成に合わせてMSCIワールド・インデックスとMSCIエマージング・マーケット・インデックスを78：22の割合で合成したものです。また、満天観測は、投資対象ファンドと同じ戦略の代表口座*のデータを基に算出したものです。過去の実績は将来における運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
＊ワールド・オール・キャップ・コア・サステナビリティ株式戦略とエマージング・マーケット・オール・キャップ・コア・サステナビリティ株式戦略の代表口座をいいます。代表口座とは、複数ある類似戦略の中の最も代表的なものを指します。
出所：ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズのデータを基にあおぞら投信が作成
サステナビリティ投資の詳細:本ファンドのサステナビリティ投資の詳細については、下記アドレスからご参照頂くことができます。
https://www.aozora-im.co.jp/esg/
ファンドの特色
１．世界の株式に幅広く分散投資を行います。
・投資信託証券を通じて日本を含む世界の株式（新興国の株式を含みます。）に広く分散投資を行うことで、信託財産の長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。
・投資に当たってはサステナビリティ（持続可能性）を主要な要素として投資対象の選定を行います。
２．学術研究に基づく運用手法でお客さまに付加価値の提供を目指します。
・組入れファンドの運用は、ディメンショナル・アイルランド・リミテッドが行います。
・ディメンショナルは世界有数の運用会社として、地位を確立しています。
＿
※本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
※本ファンドは為替ヘッジは行いません。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因
株価変動リスク
本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。
為替変動リスク
本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。
カントリー・リスク
本ファンドは実質的に一部新興国の株式に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。
※上記は基準価額に影響を及ぼす主なリスクであり、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
お申込みメモ
お申込みメモ
購入単位
販売会社により異なります。
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金
販売会社が指定する日までにお支払いください。
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。
購入・換金申込不可日
アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日
信託期間
原則として無期限（設定日：2022年5月31日）
繰上償還
受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。
決算日
毎年4月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
収益分配
年1回（4月20日）の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合や、分配金が支払われない場合があります。
課税関係
課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
本ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※税法が改正された場合等は変更される場合があります。
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料
購入価額に、3.3％（税抜3％）を上限として販売会社毎に定める率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額
なし
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
| 本ファンドの運用管理費用（信託報酬）：純資産総額に対して | 年率0.5775％（税抜0.525％） |
| 投資対象とする投資信託証券の運用報酬：資産総額に対して | 最大で年率0.262％程度*1 |
| 実質的な負担：純資産総額に対して | 年率0.8395％（税込）程度*2 |
| *1 投資対象とする投資信託証券を、投資方針に基づいて組入れた場合の最大値を委託会社が算出したものです。 *2 本ファンドの信託報酬に投資対象とする投資信託証券の運用報酬を合わせた、投資者が実質的に負担する信託報酬です。 ※運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。 |
|
その他の費用・手数料
| 信託事務 の諸費用 |
監査費用、印刷費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1％を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。 |
| 売買委託 手数料等 |
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
※上記手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更される場合があります。
委託会社その他関係法人の概要について
委託会社
●あおぞら投信株式会社
- 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2771号 加入協会：一般社団法人投資信託協会
- 電話：050-3199-6343（受付時間：営業日の午前9時から午後5時まで）
- ホームページ・アドレス： https://www.aozora-im.co.jp/
信託財産の運用の指図等を行います。
受託会社
●三井住友信託銀行株式会社
- 信託財産の保管・管理等を行います。
取扱販売会社一覧
| 金融商品取引業者等の名称 | 日本証券業 協会 |
日本投資顧問 業協会 ※1 |
金融先物取引 業協会 ※2 |
第二種金融商品 取引業協会 ※3 |
|---|---|---|---|---|
|
株式会社あおぞら銀行
登録金融機関 関東財務局長（登金）第8号 |
○ | ○ | ||
|
株式会社愛媛銀行
登録金融機関 四国財務局長（登金）第6号 |
○ | |||
|
株式会社北陸銀行
登録金融機関 北陸財務局長（登金）第3号 |
○ | ○ | ||
|
株式会社北海道銀行
登録金融機関 北海道財務局長（登金）第1号 |
○ | ○ | ||
|
松井証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号 |
○ | ○ | ||
|
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号 |
○ | ○ | ○ | ○ |
|
三菱ＵＦＪ ｅスマート証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号 |
○ | ○ | ○ | ○ |
|
ｍｏｏｍｏｏ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3335号 |
○ | ○ | ||
|
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者:ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社)
登録金融機関 関東財務局長（登金）第633号 |
○ | |||
|
株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者:ﾏﾈｯｸｽ証券株式会社)
登録金融機関 関東財務局長（登金）第10号 |
○ | ○ |
- 一般社団法人日本投資顧問業協会
- 一般社団法人金融先物取引業協会
- 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
- *販売会社は本ファンドの販売業務等を行います。
- *投資信託説明書（交付目論見書）は、上記の販売会社で入手することができます。
- *販売会社は、今後変更となる場合があります。
本資料のご利用にあたってのご留意事項
_
■本資料はファンドの運用状況に関する情報提供を目的に当社が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みに当たっては、販売会社より投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡しいたしますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■投資信託は値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し、数値、図表、意見等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。