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基準価額の推移(日次) 2015年3月27日 ~ 2025年6月30日

  • ※上記の基準価額の推移は、設定日前日2015年3月26日を10,000円として計算しています。
  • ※基準価額の推移は、本ファンドの信託報酬控除後の価額です。
  • ※上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

運用実績 2025年6月30日現在

基準価額

25,465

前月末比 +1,075円 (4.4%)

純資産総額

138.10 億円

前月末比 +5.33億円 (4.0%)

<期間騰落率> (年率換算前)

1ヵ月 4.4%
3ヵ月 5.9%
6ヵ月 △0.5%
1年 2.1%
3年 55.2%
設定来 154.7%

<分配金の推移> (1万口当たり、税引前)

2021年12月 0円
2022年12月 0円
2023年12月 0円
2024年12月 0円
設定来累計 0円
  • 設定日:2015年3月27日
  • ※本ファンドの期間騰落率は、信託報酬控除後のものです。なお、換金時の費用、税金等を考慮しておりません。
  • ※本ファンドの期間騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。また、実際の投資家利回りとは異なります。
  • ※上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※収益分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合や、分配金が支払われない場合があります。

運用実績(続き)

<資産構成比>

組入れファンド・資産 比率  
ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー グローバル・コア・エクイティ・ファンド(先進国株式) 77.9%
ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー エマージング・マーケット・バリュー・ファンド(新興国株式) 20.7%
現預金・その他 1.4%
合計 100.0%

<基準価額変動要因(概算値)等>

  2025年6月
基準価額騰落額 +1,075円
先進国株式要因 +815円
新興国株式要因 +271円
分配金 -
その他(信託報酬等) △11円

※比率は、純資産総額に対する割合です。また、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
※「現預金・その他」がマイナスとなる場合がありますが、未払金が一時的に現預金残高を上回ることなどによるものです。

※基準価額変動要因は、組入れファンドの値動きが基準価額に与えた影響をご理解いただくために、あおぞら投信株式会社(以下「当社」ということがあります。)が簡便的に計算した概算値であり、その正確性、完全性等を示唆あるいは保証するものではありません。

資産別運用概況

2025年6月30日現在

<各組入れファンドの価格推移(日次)>

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※各組入れファンドの当初組入れ時(2015年3月30日)を10,000として指数化しています。
※価格推移は、各組入れファンドの運用報酬控除後の価格です。

※上記は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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<各組入れファンド>(投資顧問会社:ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッド)
●先進国株式:ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー  グローバル・コア・エクイティ・ファンド
●新興国株式:ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー  エマージング・マーケット・バリュー・ファンド

<期間収益率(年率換算前)>

期間 1ヵ月 3ヵ月 6ヵ月 1年 3年 運用開始来
先進国株式  4.3%  5.9% △1.5%  2.8%  62.1%  199.7%
新興国株式  5.4%  7.0%  4.6%  1.7%  47.1%  115.0%

運用開始:2015年3月30日  ※期間収益率は、各組入れファンドの運用報酬控除後のものです。

<マーケット・コメント>

<市場環境> 
  6月の先進国株式市場はまちまちでした。米国では、堅調な米5月雇用統計や米中貿易協議の進展期待から上昇しました。イスラエルとイランを巡る中東情勢の緊迫化を背景に投資家のリスク回避姿勢が強まる中、米国がイランの核施設を攻撃したことで中東情勢の一段の緊迫化から下落する場面もありました。その後、イランとイスラエルが停戦合意したことから過度な警戒が後退したほか、AI(人工知能)投資の拡大期待を背景に、ハイテクセクターの上昇が追い風となりました。また、米関税を巡る各国との交渉進展やFRB(米連邦準備理事会)による追加利下げ期待から、米国株式市場は上昇しました。欧州では、ドイツの法人税減税策や米中貿易協議進展への期待のほか、ECB(欧州中央銀行)が追加利下げを決定したことが好感され上昇しました。しかし、ラガルドECB総裁が次回利下げ休止を示唆したことや、中東情勢の緊迫化を背景に、下落に転じました。月末にかけては、イランとイスラエルの停戦合意を受けてリスク回避姿勢が後退したことや、NATO(北大西洋条約機構)による国防費支出目標の引き上げが防衛関連銘柄の追い風となり、欧州株式市場は下落幅を縮小しました。国内では、日米関税交渉の長期化による業績見通しの不透明感や、中東情勢の緊迫化が重石となり下落する局面がみられたものの、月末にかけて過度な地政学リスクへの警戒が後退したほか、米ハイテク株高が半導体関連株の支えとなり、国内株式市場は上昇しました。
  新興国株式市場は上昇しました。米中貿易協議の進展期待から上昇したものの、中東情勢の緊迫化を受けて下落する局面もありました。その後、イランとイスラエルの停戦合意を受けて過度なリスク回避姿勢が後退したことや、米相互関税の猶予期限の延長期待や、米金利低下による新興国市場への資金流入も支えとなり、新興国株式市場は上昇しました。
  為替市場では、ドル円為替レートはほぼ変わらずでした。堅調な米5月雇用統計を背景に米金利が上昇したことや、中東情勢の緊迫化を背景に有事のドル買いから148円台まで円安が進む場面がありました。一方で、イランとイスラエルが停戦に合意したことや、FRBによる利下げ期待から米金利が低下したことで、144円台前半まで戻し、月を通してはほぼ横ばいとなりました。


<パフォーマンス>
  6月末の基準価額は25,465円(5月末比+1,075円、信託報酬控除後)となりました。当月は、先進国株式が大幅プラス寄与、新興国株式が大幅プラス寄与となったものです。


<今後の投資方針>
  7~9月の組入比率は、株式時価総額比率を勘案して、先進国株式 80%:新興国株式 20%を概ねの目途としています。なお、新興国株式への投資割合は、資産総額の20%程度を上限とします。

 

 

 

組入れファンドの運用状況

2025年6月30日現在

ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー   グローバル・コア・エクイティ・ファンド

 

銘柄数 7,972
 

<組入上位5銘柄>

銘柄名 業種 比率   
エヌビディア 米国 情報技術 3.5%
マイクロソフト 米国 情報技術 2.8%
アマゾン・ドット・コム 米国 一般消費財・サービス 2.7%
アップル 米国 情報技術 2.6%
アルファベット 米国 コミュニケーション・サービス 1.4%

<業種別構成比>

業種 比率   
情報技術 18.8%
金融 17.0%
資本財・サービス 14.7%
一般消費財・サービス 11.4%
ヘルスケア 9.3%
コミュニケーション・サービス 7.2%
生活必需品 6.2%
その他 15.4%
合計 100.0%

<国別構成比>

比率      
米国 70.4%
日本 6.3%
英国 3.6%
カナダ 3.5%
ドイツ 2.6%
その他 13.4%
現預金等 0.1%
合計 100.0%

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※各項目の比率は、組入れファンドの資産総額に対する割合です。また、小数点以下第2位を四捨五入しております。
※業種別構成比、国別構成比は、四捨五入により、合計が100%にならない場合があります。
※本頁の国・業種は、投資顧問会社による定義です。国は当該銘柄のリスク所在国を示しています。
※個別銘柄を推奨するものではありません。
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出所:ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ

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ディメンショナル・ファンズ・ピーエルシー   エマージング・マーケット・バリュー・ファンド
銘柄数 3,510
 

<組入上位5銘柄>

銘柄名 業種 比率   
リライアンス・インダストリーズ インド エネルギー 2.9%
サムスン電子 韓国 情報技術 2.4%
中国建設銀行 中国 金融 2.3%
HDFC銀行 インド 金融 1.8%
ブラジル石油公社 ブラジル エネルギー 1.7%

<業種別構成比>

業種 比率   
金融 32.2%
情報技術 13.3%
素材 12.1%
一般消費財・サービス 10.8%
資本財・サービス 9.0%
エネルギー 8.8%
コミュニケーション・サービス 3.6%
その他 10.3%
合計 100.0%

<国別構成比>

比率     
中国 26.5%
インド 19.7%
台湾 19.1%
韓国 10.8%
ブラジル 3.6%
その他 20.1%
現預金等 0.1%
合計 100.0%

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※各項目の比率は、組入れファンドの資産総額に対する割合です。また、小数点以下第2位を四捨五入しております。
※業種別構成比、国別構成比は、四捨五入により、合計が100%にならない場合があります。
※本頁の国・業種は、投資顧問会社による定義です。国は当該銘柄のリスク所在国を示しています。
※個別銘柄を推奨するものではありません。
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出所:ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ

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組入れファンド計  ※比率は、各組入れファンドの資産総額の合計値に対する割合です。
銘柄数 11,482
 

<業種別構成比>

業種 比率   
金融 20.2%
情報技術 17.7%
資本財・サービス 13.5%
一般消費財・サービス 11.3%
ヘルスケア 8.0%
素材 6.5%
コミュニケーション・サービス 6.4%
エネルギー 5.8%
生活必需品 5.4%
公益事業 2.4%
リート 1.5%
その他 1.3%
合計 100.0%

<国別構成比>

比率
米国 55.6%
中国 5.6%
日本 5.0%
インド 4.1%
台湾 4.0%
英国 2.8%
カナダ 2.8%
韓国 2.3%
ドイツ 2.1%
フランス 1.9%
その他 13.8%
合計 100.0%

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※各項目の比率は、組入れファンドの資産総額に対する割合です。また、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
※本頁の国・業種は、投資顧問会社による定義です。国は当該銘柄のリスク所在国を示しています。
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出所:ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズのデータを基に当社が作成したものです。

ファンドの特色

1.世界の株式に広く分散投資

投資信託証券を通じて世界の株式(新興国の株式を含みます。)に市場の代表的なインデックス*よりも幅広く分散投資を行うことで、リスクの分散と収益の獲得を目指します。
*ここでいう市場の代表的なインデックスとは、MSCIオールカントリー・ワールド・インデックスを指します(以下同じ)。MSCIオールカントリー・ワールド・インデックスとは、MSCI Inc.が開発した指数で、新興国を含む世界株式の代表的な指数です。

2.低コストで注目される新しい運用手法 

個別銘柄の選択に焦点を当てるのでもなく、市場インデックスを模倣するのでもない新しい運用手法で、「非従来型アプローチ」といわれています。

3.学術的研究に基づく運用

組入れファンドの運用は、学術的研究に基づく運用を実践する「ディメンショナル・アイルランド・リミテッド」が行います。

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※本ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

※本ファンドは為替ヘッジは行いません。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。 
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市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

 

 

「R&Iファンド大賞 2025」優秀ファンド賞受賞のお知らせ

部門 カテゴリー ファンド名称
投資信託部門 外国株式コア 優秀ファンド賞 あおぞら・徹底分散グローバル株式ファンド(愛称 てつさん)

「R&Iファンド大賞 2025」について

R&Iファンド大賞とは、5,600本を超える国内の公募投資信託の中から、「優れた運用実績を示したアクティブファンド」を表彰するアワードです。R&Iは投信運用に関する利害関係者と一線を画し、自ら運用も手掛けていません。中立的な立場からファンドを審査しています。


選考方法
「投資信託部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間としている。選考に際してはシャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出している。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用および SMA・ラップ口座専用は除く。評価基準日は2025年3月31日。

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資を行いますので、基準価額は変動します。また、為替の変動による影響を受けます。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。本ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資家の皆さまに帰属します。

主な変動要因

株価変動リスク

本ファンドは実質的に株式に投資を行いますので、株価変動リスクを伴います。一般に株式市場が下落した場合には、本ファンドが実質的に投資を行う株式の価格は下落し、本ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、株式の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合、当該企業の株式の価格が大きく下落し、本ファンドの基準価額により大きな影響を及ぼします。なお、本ファンドは一部新興国の株式に投資を行いますが、新興国の株価変動は先進国以上に大きいものになることが予想されます。

為替リスク

本ファンドの実質的な主要投資対象は外貨建資産であり、一般に為替変動リスクを伴います。本ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。

カントリー・リスク

本ファンドは実質的に一部新興国の株式に投資を行いますので、カントリー・リスクを伴います。新興国市場への投資には、先進国市場への投資と比較して、社会・政治・経済の不確実性、市場規模が小さい故の低い流動性、通貨規制および資本規制、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートや現地通貨交換に要するコストの大きな変動、外国への送金規制等の影響を受けて、本ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。

※上記は基準価額に影響を及ぼす主なリスクであり、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

お申込みメモ

お申込みメモ

購入単位

販売会社により異なります。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額

購入代金

販売会社が指定する日までにお支払いください。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目から、お申込みの販売会社を通じてお支払いいたします。

購入・換金申込不可日

アイルランド証券取引所の休業日、ロンドン証券取引所の休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日

信託期間

原則として無期限(設定日:2015年3月27日)

繰上償還

受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合等には繰上償還となる場合があります。

決算日

毎年12月10日(ただし、休業日の場合は翌営業日)

収益分配

年1回(12月10日)の決算時に原則として収益の分配を行います。ただし、必ず分配を行うものではありません。
※運用状況によっては、分配金の金額が変わる場合や、分配金が支払われない場合があります。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA(少額投資非課税制度)の適用対象となります。
本ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」及び「つみたて投資枠(特定累積投資勘定)」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。
※税法が改正された場合等は変更される場合があります。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

購入価額に、税込3.3%を上限として販売会社毎に定める率を乗じて得た額とします。

信託財産留保額

なし

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬)

本ファンドの運用管理費用(信託報酬):純資産総額に対して 年率0.5775%(税抜0.525%)
投資対象とする投資信託証券の運用報酬:資産総額に対して 最大で年率0.258%程度*1
実質的な負担:純資産総額に対して 年率0.8355%(税込)程度*2
*1  投資対象とする投資信託証券を、投資方針に基づいて組入れた場合の最大値を委託会社が算出したものです。
*2  本ファンドの信託報酬に投資対象とする投資信託証券の運用報酬を合わせた、投資者が実質的に負担する信託報酬です。
※運用管理費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

 

その他の費用・手数料

信託事務
の諸費用
監査費用、印刷費用等、信託事務の諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。また、投資対象とする投資信託証券において管理報酬等が別途加算されますが、当該投資信託証券の資産規模ならびに運用状況等に応じて変動するため、受益者が実質的に負担する当該管理報酬等の率および総額は事前に表示することができません。
売買委託
手数料等
有価証券売買時の売買委託手数料、借入金・立替金の利息、ファンドに関する租税等がファンドから支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※上記手数料等の合計額については、ファンドの保有期間に応じて異なりますので、表示することができません。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更される場合があります。

委託会社その他関係法人の概要について

委託会社

●あおぞら投信株式会社

  • 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2771号 加入協会:一般社団法人投資信託協会
  • 電話:050-3199-6343(受付時間:営業日の午前9時から午後5時まで)
  • ホームページ・アドレス: https://www.aozora-im.co.jp/

信託財産の運用の指図等を行います。

受託会社

●三井住友信託銀行株式会社

  • 信託財産の保管・管理等を行います。

販売会社一覧

販売会社名 日本証券業
協会
日本投資顧問
業協会 ※1
金融先物取引
業協会 ※2
第二種金融商品
取引業協会 ※3
株式会社あおぞら銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第8号
株式会社SBI証券
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号
株式会社大垣共立銀行
登録金融機関 東海財務局長(登金)第3号
OKB証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第191号
おかやま信用金庫
登録金融機関 中国財務局長(登金)第19号
株式会社沖縄銀行
登録金融機関 沖縄総合事務局長(登金)第1号
キャピタル・パートナーズ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第62号
信金中央金庫
登録金融機関 関東財務局長(登金)第258号
GMOクリック証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号
株式会社但馬銀行
登録金融機関 近畿財務局長(登金)第14号
大熊本証券株式会社
金融商品取引業者 九州財務局長(金商)第1号
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号
株式会社トマト銀行
登録金融機関 中国財務局長(登金)第11号
株式会社富山第一銀行
登録金融機関 北陸財務局長(登金)第7号
株式会社長野銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第63号
株式会社八十二銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第49号
株式会社福島銀行
登録金融機関 東北財務局長(登金)第18号
松井証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
丸八証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第20号
三菱UFJ eスマート証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号
moomoo証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3335号
楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号
観音寺信用金庫★
登録金融機関 四国財務局長(登金)第17号
瀬戸信用金庫★
登録金融機関 東海財務局長(登金)第46号
高松信用金庫★
登録金融機関 四国財務局長(登金)第20号
半田信用金庫★
登録金融機関 東海財務局長(登金)第62号
平塚信用金庫★
登録金融機関 関東財務局長(登金)第196号
福井信用金庫★
登録金融機関 北陸財務局長(登金)第32号
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者:マネックス証券株式会社)
登録金融機関 関東財務局長(登金)第633号
株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者:マネックス証券株式会社)
登録金融機関 関東財務局長(登金)第10号
  • 一般社団法人日本投資顧問業協会
  • 一般社団法人金融先物取引業協会
  • 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
  • ※おかやま信用金庫および瀬戸信用金庫は2025年7月1日より取扱を開始します。
  • *販売会社は本ファンドの販売業務等を行います。
  • *投資信託説明書(交付目論見書)は、上記の販売会社で入手することができます。
  • *販売会社は、今後変更となる場合があります。
  • *「★」の販売会社(申込取扱場所)は、取次販売会社です。

本資料のご利用にあたってのご留意事項

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■本資料はファンドの運用状況に関する情報提供を目的に当社が作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みに当たっては、販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡しいたしますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。■投資信託は値動きのある有価証券等(外国証券には為替リスクもあります。)に投資するため、基準価額は変動します。したがって、投資元本および分配金が保証された商品ではありません。■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。■本資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。■本資料に記載された市況や見通し、数値、図表、意見等は、本資料作成時点での当社の見解であり、将来の動向や結果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来予告なしに変更する場合もあります。■投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象とはなりません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。■投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はありません。