GCIエンダウメントファンド（成長型）

＜運用の基本スタンス＞

  「GCIエンダウメントファンド（以下当ファンドといいます）」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
  当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。
  基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを年率8％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
  長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでないときもありますが、途中で止めてしまう（その多くは損切りしてしまう）ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

＜ビッグ・ピクチャー＞

  2023年9月、当ファンドは年に一度の基本資産配分の点検に合わせて、その前提となるビッグ・ピクチャー（10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識）の見直しを行いました。

  当ファンドが運用を開始したのは2015年9月ですが、そこからさらに15年遡る2000年4月の当社設立以来、①グローバル化、②経済の市場化、③情報通信革命（IT化）という20世紀末に生じた3つの大きなトレンドが、経済成長の力強いエンジンになると同時に、ディスインフレ圧力となって低インフレ・低金利時代が長期化するというビッグ・ピクチャーを堅持してきました。そして、コロナ禍と地政学リスクの顕在化がきっかけとなり、1980年代以降長く続いてきた世界的なディスインフレと金利低下トレンドには終止符が打たれました。
  数十年単位の長期スパンでみると、第二次世界大戦時の戦費調達のため米国などで実施された財政ファイナンス（大量の国債を中央銀行が買い入れる措置）とその後の石油危機により、1940年から1980年まで40年間のインフレの時代がありました。その後、1980年以降40年間はグローバル化を背景にしたディスインフレ時代が続きましたが、それを政策的に後押ししたリーマン危機後の未曾有の量的金融緩和と財政拡張が、コロナ禍と地政学リスクの顕在化（ロシアによるウクライナ侵攻と米中対立）を契機に大きな転機を迎えたものと考えています。

  グローバル化は、平和の配当を通じて経済成長という恩恵をもたらした一方、格差拡大や内向き志向などの副作用も顕在化しました。しかしながら、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと考えます。デジタル化（DX）や脱炭素などを強力なドライバーとして、紆余曲折を経ながらもグローバル経済は成長を続けていくことが期待されます。一方、低インフレを背景に主要国が続けてきた緩和的な財政金融政策がとうとう行き着くところまで行き、反転したことはおそらく間違いなく、ディスインフレが終わってインフレ的な環境に移行したものと思われます。

  資産運用という観点では、主要国の歴史的金融緩和政策を受けて債券高・株高が続いたことから、シンプルなパッシブ運用が良好なパフォーマンスを上げました。為替市場でドル高円安が大きく進んだことから、日本の円建て投資家にとっては為替をオープンにすることで、ヘッジコストを避けるだけでなく、為替差益を享受することも可能でした。結果的に、円建ての期待リスクを最優先に管理し、そのうえでリターンの極大化を目指していく当ファンドにとっては相対的に逆風の環境でした。しかしながら、今後は市場ボラティリティが高まり、運用環境も変化するのではないかと考えています。

  そのような不確実性の高い環境では、「分散」とそれに基づくリスク管理が最善の対応のひとつと考えています。米国大学エンダウメント型のポートフォリオをお手本とする当ファンドの特徴はオルタナティブの活用です。とくに、ショート・ポジション（売りから入る）をとることも可能なヘッジファンドを利用することで、効果的な分散効果と安定したリターンを得ることができると考えています。
  当ファンドは、市場環境にかかわらず、円建ての変動リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、人類とグローバル経済の成長をリターンの源泉として、長期的な成長を目指してまいります。受益者のみなさまにおかれましても、こうした投資哲学・運用に対するブレない姿勢をご理解いただき、腰を据えた長期資産運用・資産形成にご一緒にお取り組みくださいますよう、お願い申し上げます。

＜基本資産配分＞

  ビッグ・ピクチャーを前提に、2023年9月は年1回の基本資産配分の点検を行いました。ファンドのリスク水準は想定通りである一方、近年のヘッジコストの上昇を受け、基本資産配分の変更を実施しております。GCIエンダウメントファンドは円ベースでのリスク・リターンの最大化を目指す運用を継続しており、外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行っております。しかし、近年のヘッジコストの急速な上昇に伴い、外貨建資産のリスク・リターンは悪化しており、当面も期待できるリターンが低いことから、外貨建資産(先進国株(米国)、先進国株(除く米国)、海外リート)の比率を引き下げ、日本株、国内リートの比率を引き上げる対応を行いました。また、12月に外貨建資産(先進国債券(米国)、海外債券(グローバル除く米ドル建て))の比率の引き下げをもう一段階行い、ヘッジファンドの比率を引き上げる対応を行いました。

＜運用経過＞

  2024年3月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。3月の基準価額（分配金再投資）は、前月末に比べ1.94％上昇しました。ファンドの基準価額に対しては、国内外株式やヘッジファンド、国内リートを中心に、組み入れた全資産がプラスに寄与しました。

＜今月を振り返って＞

  3月も、株高・ドル高の流れが続き、年初来、四半期を通して堅調な相場展開となりました。4月に入って調整が入っているものの、米国を中心とする主要国経済の底堅さに目立った変調はなく、株式市場はしっかりした動きとなっています。日本株はバブル崩壊後30年以上続いた低迷を脱し、日経平均は史上最高値を更新し、4万円の大台にも乗せています。

  一方、金利・債券市場では、日銀がついにマイナス金利政策の修正に踏み出しました。今後も断続的に政策金利を引上げ、量的緩和も修正を図られるというのが一般的な観測ですが、市場のボラティリティは高まっておらず、落ち着いています。むしろ、利下げ期待が強かった米国で、インフレの高止まり懸念もくすぶっており、債券市場の動向には注意したいところです。

  当月はすべての資産クラスがプラス貢献しました。株式と違って軟調だったREITも上昇に転じています。

  引き続き、円ベースの期待リスク水準（成長型年率8%、安定型年率5％）を一定に保つ戦略ポートフォリオの原則を堅持し、さらにオルタナティブ投資を活用した分散の高度化により、リスク・リターンの最大化を目指してまいります。短期・中期の変動に振らされずに、変化し続ける環境にも右往左往することなく、グローバル経済の成長という果実を長期的に蓄えていく運用を徹底してまいります。

ファウンダー・代表取締役CEO兼社長  山内英貴

※上記コメントは、2024年4月9日に作成したものです。

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2021年7月19日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

※当資料に使用している指数については以下の通りです。

国内株式：TOPIX（配当込み）
国内債券：Bloomberg Asian Pacific Japanese Yen TR Index Value Unhedged JPY

＜ 当資料で使用したブルームバーグ・インデックスについて ＞
出典：「Bloomberg®」およびブルームバーグ債券インデックスは、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limited（以下「BISL」）をはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、株式会社GCIアセット・マネジメントによる特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは株式会社GCIアセット・マネジメントとは提携しておらず、また、GCIエンダウメントファンド（成長型）を承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、GCIエンダウメントファンド（成長型）に関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。

※使用している各指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

GCIエンダウメントファンドの特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、過去の月次レポート等を掲載しています。
今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。
是非、ご覧ください。
        
https://endowment.jp/
※パソコン・スマートフォン共通

＜株式＞  

  2024年3月のグローバル株式市場は、AI関連の旺盛な需要から半導体関連株の上昇が継続したほか、米連邦公開市場委員会（FOMC）で年内3回の利下げ見通しが維持されたことが安心感となり上昇しました。米国では、堅調な雇用や根強いインフレが警戒されたものの、FOMCで年内3回の利下げ見通しが維持されたことで安心感が広がりました。AI関連の需要拡大期待から半導体関連株の上昇も続き、米主要株価指数は再び史上最高値を更新しました。欧州では、米国株式の上昇が波及したほか、欧州中央銀行（ECB）の早期利下げ観測の高まりから株価は上昇し、再び史上最高値を更新しました。日本では、日銀が当月の金融政策決定会合でマイナス金利政策を解除するとの思惑が高まり上値が重く推移する場面もみられましたが、同会合ではマイナス金利政策の解除後も引き続き緩和的な金融環境を維持する姿勢が示されたことで安心感が広がり、日経平均株価は一時41,000円台まで上昇しました。

＜債券＞

  2024年3月のグローバル債券市場はまちまちとなりました。各国国債利回りは、欧米中銀の利下げ観測が支えとなり欧米金利が低下（債券価格は上昇）した一方、日銀の政策修正観測を受け国内金利が上昇（債券価格は低下）するなど、まちまちの動きとなりました。米国では、インフレ指標の上振れを受け米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ開始が後ずれするとの見方が強まり金利は上昇する場面もみられましたが、19-20日のFOMCでは年内の利下げ見通しが従来の3回に据え置かれたことで安心感が広がり、金利は低下に転じました。欧州では、7日のECB理事会でインフレ見通しが引き下げられたことでECBの早期利下げ観測が高まりました。スイス中銀が予想外に利下げを実施したことなども支えとなり、金利は低下しました。日本では、日銀が当月の金融政策決定会合でマイナス金利政策を解除するとの思惑が高まり日本10年国債利回りは一時0.80％近辺まで上昇しました。18-19日の同会合では、マイナス金利政策の解除やイールド・カーブ・コントロール（YCC）政策の撤廃などの政策修正を決定しましたが、一方で引き続き緩和的な金融環境を維持する姿勢を示したことから、会合後は、金利は上げ幅を縮小しました。クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）は、株式市場の上昇を背景に先進国を中心に概ね縮小しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞   

  2024年3月のREIT市場は上昇しました。米国REITは、FOMCで年内の利下げ見通しが3回で維持され米長期金利が低下したことを好感し上昇しました。国内REITは、月前半は日銀のマイナス金利政策解除への警戒から軟調に推移しましたが、金融政策決定会合で引き続き緩和的な金融環境を維持する姿勢が示されたことが安心感となり大幅に上昇しました。東証REIT指数の用途別では、住宅向けや商業・物流向けがアウトパフォームした一方、オフィス向けがアンダーパフォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞   

  2024年3月のヘッジファンド市場は上昇しました。戦略別では、イベント・ドリブン戦略や株式ロング・ショート戦略などがアウトパフォームした一方、CTA戦略やレラティブバリュー戦略などがアンダーパフォームしました。

• 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
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