GCIエンダウメントファンド（成長型）

＜運用の基本スタンス＞

  「GCIエンダウメントファンド（以下当ファンドといいます）」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
  当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
  基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを年率8％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
  長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでないときもありますが、途中で止めてしまう（その多くは損切りしてしまう）ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

＜ビッグ・ピクチャーと基本資産配分＞

  当ファンドは2020年9月25日をもって、運用開始から満5年を迎えました。今回の年1回の基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）の見直しでは、基本資産配分の変更は行わなかったものの、その前提となるビッグ・ピクチャー（10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識）については、これを機に5年ぶりに見直しを行いました。

  2015年の運用開始以降、以下3つのポイントを提示してまいりました。

1. 21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントがもたらしたディスインフレ環境は、新興国経済の成熟と、世界規模で急速に進行する少子高齢化の影響もあり、長期化する。
2. 中国など新興国経済の成長鈍化と米国経済独り勝ちの乖離が金融市場に影響を与える可能性がある。
3. 2008年金融危機以降の主要国中央銀行による積極的金融緩和政策により、債券・株式をはじめとするほとんどの資産価格が上昇し続けており、その帰趨を注視する必要がある。

  上記のビッグ・ピクチャーを5年を通じて維持してきましたが、今般、以下のように改めました。

1. グローバル化がさまざまな格差拡大や米中対立などの副作用を増長させた結果、その反動が顕在化しています。それでもなお、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと思います。加えて、デジタル化（技術革新）や世界的な少子高齢化の影響もあり、ディスインフレ環境は長期化すると考えます。
2. グローバル化は人類による経済成長志向の自然な帰着でしたが、成長一本やりの限界あるいは弊害がさまざまな形で顕在化した結果、経済のみならず、環境や気候問題など、地球規模の「持続可能性」に対する問題意識が高まりつつあります。こうしたサステナビリティに対する認識と対応が実体経済と金融市場に与える影響は一層高まっていくのではないかと思います。
3. 2008年以降の拡張的財政金融政策は、あらゆる資産価格の上昇と債務の増大をもたらしましたが、コロナショックは未曾有の政策対応を加速させています。結果的に、主要国の金利はほぼ消失しました。実質的な財政ファイナンスが各国で行われているともいえますが、いずれ、その持続可能性が大きなテーマになると思われます。とくに、米国債とドルの信用力を基に築かれた信用経済体制の根幹が問われるような可能性も念頭に置く必要があると考えています。

  短期的には各国の政策が株式市場には追い風となりますが、それにも限界はあります。大規模な政策であるほど、正常化は容易ではなく、反動も大きくなる可能性があります。また、潜在的なリスクもいくらでも挙げることができます。簡単にいえば、「いつか大きな調整局面がくるのを覚悟の上で、政策と需給に支えらえた上昇相場についていく」ことが必要だと考えています。最善の対応は、「分散」とそれに基づくリスク管理です。
  当ファンドは、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。

＜運用経過＞

  2021年8月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。7月の基準価額（分配金再投資）は、前月末に比べ1.27％上昇しました。ファンドの基準価額に対しては、国内リートはマイナスとなりましたが、ヘッジファンドや先進国株（米国）を中心にその他の全資産がプラスに寄与しました。

＜今月を振り返って＞

  今後の米国金融政策の動向に注目が集まる中、各国政策関係者や学識経験者が集うジャクソンホール会合でのパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長は米国経済の回復に自信を示し、量的緩和縮小を年内に開始する一方、金融政策の転換自体が経済に悪影響を与えないよう十分配慮していく姿勢を市場に示しました。引き続き居心地のよい政策環境が継続すると受け止めた株式市場は、底堅い展開が続いています。

  英国と豪州はコロナ禍の根絶を断念し、インフルエンザと同じように、これからはコロナと一緒に共存していく方針を明確にしました。コロナへの不安が払しょくされない限りは、金融・経済政策は緩和的で、マーケット・フレンドリーな姿勢を維持する可能性が高く、それが株式・債券市場を支えるという構図です。

  また、日本では菅首相の自民党総裁選挙不出馬表明を受けて、新たな経済刺激に対する期待もあり、日経平均株価は3万円の大台を回復するなど、東京株式市場は好調に推移しています。対照的なのは香港株式市場で、日経平均株価に逆転されたハンセン指数の低迷ぶりが目立っています。中国国内からは冴えない経済指標が散見されるようになり、コロナ禍から先行して回復してきた勢いが鈍化していることに留意が必要です。

  債券市場・株式市場とも高値警戒感こそあるものの相変わらず堅調ですが、潜在的なリスクがここかしこにあることも広く指摘される通りです。GCIエンダウメントファンドは、オルタナティブ投資を活用することにより、そうした潜在的なリスクにも構えながら、グローバルな構造改革とそれに伴う成長からのリターンをじっくりと積上げていくスタンスです。とくに、大きな特徴を担うオルタナティブ投資部分には、市場環境変化への対応力を高めることを目的として、7月より新たにGCIディバーシファイドアルファ戦略を組入れ、運用モデルの分散を進めました。

  引き続き「慎重なる楽観」という姿勢で、受益者のみなさまとともに、整斉と所定のリスクを取り続けてまいります。

ファウンダー・代表取締役CEO  山内英貴

※上記コメントは、2021年9月8日に作成したものです。

＜お知らせ＞

  2021年6月25日より、投資対象ファンド（投資信託証券）の資産クラス「ヘッジファンド」にGCIディバーシファイドアルファファンド クラスAを追加いたしました。世界各国の株価指数先物・債券先物・金利先物・通貨先物、為替等を投資対象としており、機械学習等の金融技術を駆使し、モデルベースのシステマティックな複数のアプローチを組み合わせた戦略で、流動性の高い上場先物等への投資を通じて、投資対象や地域のみならず、複数のモデルの運用に分散投資を行うことにより、絶対収益の獲得を目指します。

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

  2018年6月8日に、GCIシステマティック・マクロファンド Vol25 クラスAからGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAへ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なるものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構成の単純化を目的としたもので、当ファンドの運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2021年7月19日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

※当資料に使用している指数については以下の通りです。

国内株式：TOPIX（配当込み）
国内債券：Bloomberg Barclays Asian Pacific Japanese Yen TR Index Value Unhedged JPY

＜ 当資料で使用したブルームバーグ・バークレイズ・インデックスについて ＞
出典：「Bloomberg®」およびブルームバーグ債券インデックスは、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limited（以下「BISL」）をはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、株式会社GCIアセット・マネジメントによる特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは株式会社GCIアセット・マネジメントとは提携しておらず、また、GCIエンダウメントファンド（成長型）を承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、GCIエンダウメントファンド（成長型）に関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。

※使用している各指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

GCIエンダウメントファンドの特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、過去の月次レポート等を掲載しています。
今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。
是非、ご覧ください。
        
https://endowment.jp/
※パソコン・スマートフォン共通

＜株式＞  

  2021年8月のグローバル株式市場は上昇しました。新型コロナウイルス変異株の感染拡大が警戒される中、アフガニスタン情勢への警戒が上値を抑える場面もみられましたが、景気回復期待や米国の緩和的な金融政策は当面継続するとの安心感などから、グローバルで株式市場は上昇しました。
  米国では、新型コロナウイルス変異株の感染拡大が警戒される中、良好な7月の雇用統計やバイデン政権によるインフラ投資計画の進展期待、新型コロナワクチンの正式承認による接種率の上昇期待などから、主要株価3指数は再び史上最高値を更新する展開となりました。月後半のジャクソンホール会合で、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が早期の利上げは行わない姿勢を示したことも安心感となりました。欧州では、景況感に減速感がみられたものの、新型コロナウイルス変異株の感染拡大が比較的抑制されていることなどから先行きの景気回復期待が強く、株価は上昇しました。日本では、緊急事態宣言などの対象地域拡大、期間延長が重石となり日経平均株価は27,000円を割り込む場面もみられましたが、企業業績が好調な中での割安感などが意識され反発し、月末にかけては米国の金融政策へ安心感も広がり上げ足を速めました。

＜債券＞

  2021年8月のグローバル債券市場は下落しました。各国国債利回りは、新型コロナウイルス変異株の世界的な感染拡大や中東の地政学リスクが金利低下要因となったものの、欧米中銀の金融緩和縮小への思惑から、金利は上昇（債券価格は下落）しました。米国では、アフガニスタン情勢の緊迫化から金利上昇が抑えられる場面もみられましたが、良好な7月の雇用統計などを受けFRBの量的緩和の縮小（テーパリング）開始観測が強まり金利は上昇しました。月後半のジャクソンホール会議では、パウエルFRB議長はテーパリングの年内開始が適当との見方を示した一方、早期の利上げには慎重な姿勢を示したため、緩和的な金融政策は当面継続するとの見方が広がりました。欧州では、米国金利が上昇する中でも膠着感の強い展開が継続しましたが、月後半にかけては、欧州中央銀行（ECB）理事会メンバーから量的緩和の縮小を支持する発言がみられたことや、ユーロ圏の消費者物価指数が大幅に上昇したことなどを受け、金利は上昇しました。
  クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）は、米国の金融緩和長期化観測が支えとなり、ハイイールドや新興国を中心に縮小しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞   

  2021年8月のREIT市場はまちまちとなりました。米国REITは、新型コロナウイルス変異株の感染拡大を嫌気し上値が重く推移しましたが、FRBの金融政策への安心感から月末にかけて上昇しました。国内REITは、新型コロナウイルスの感染急拡大により緊急事態宣言などの対象地域が拡大され期間も延長されたことや、東京都中心部のオフィス賃料の下落などが重石となり上値が重く推移しました。J-REITの用途別では、商業・物流向けや住宅向けがアウトパフォームした一方、オフィス向けがアンダーパフォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞

  2021年8月のヘッジファンド市場は上昇しました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市場の値動きを示すHFRX Global Hedge Fund Indexは+0.68%となりました。戦略別では、エマージング戦略がアウトパフォームした一方、株式マーケット・ニュートラル戦略やCTA戦略、リラティブバリュー戦略などがアンダーパフォームしました。

• 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
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