GCIエンダウメントファンド（成長型）

＜運用の基本スタンス＞

  「GCIエンダウメントファンド（以下当ファンドといいます）」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
  当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
  基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを年率8％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
  長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでないときもありますが、途中で止めてしまう（その多くは損切りしてしまう）ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

＜ビッグ・ピクチャーと基本資産配分＞

  当ファンドは2020年9月25日をもって、運用開始から満5年を迎えました。今回の年1回の基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）の見直しでは、基本資産配分の変更は行わなかったものの、その前提となるビッグ・ピクチャー（10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識）については、これを機に5年ぶりに見直しを行いました。

  2015年の運用開始以降、以下3つのポイントを提示してまいりました。

1. 21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントがもたらしたディスインフレ環境は、新興国経済の成熟と、世界規模で急速に進行する少子高齢化の影響もあり、長期化する。
2. 中国など新興国経済の成長鈍化と米国経済独り勝ちの乖離が金融市場に影響を与える可能性がある。
3. 2008年金融危機以降の主要国中央銀行による積極的金融緩和政策により、債券・株式をはじめとするほとんどの資産価格が上昇し続けており、その帰趨を注視する必要がある。

  上記のビッグ・ピクチャーを5年を通じて維持してきましたが、今般、以下のように改めました。

1. グローバル化がさまざまな格差拡大や米中対立などの副作用を増長させた結果、その反動が顕在化しています。それでもなお、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと思います。加えて、デジタル化（技術革新）や世界的な少子高齢化の影響もあり、ディスインフレ環境は長期化すると考えます。
2. グローバル化は人類による経済成長志向の自然な帰着でしたが、成長一本やりの限界あるいは弊害がさまざまな形で顕在化した結果、経済のみならず、環境や気候問題など、地球規模の「持続可能性」に対する問題意識が高まりつつあります。こうしたサステナビリティに対する認識と対応が実体経済と金融市場に与える影響は一層高まっていくのではないかと思います。
3. 2008年以降の拡張的財政金融政策は、あらゆる資産価格の上昇と債務の増大をもたらしましたが、コロナショックは未曾有の政策対応を加速させています。結果的に、主要国の金利はほぼ消失しました。実質的な財政ファイナンスが各国で行われているともいえますが、いずれ、その持続可能性が大きなテーマになると思われます。とくに、米国債とドルの信用力を基に築かれた信用経済体制の根幹が問われるような可能性も念頭に置く必要があると考えています。

  短期的には各国の政策が株式市場には追い風となりますが、それにも限界はあります。大規模な政策であるほど、正常化は容易ではなく、反動も大きくなる可能性があります。また、潜在的なリスクもいくらでも挙げることができます。簡単にいえば、「いつか大きな調整局面がくるのを覚悟の上で、政策と需給に支えらえた上昇相場についていく」ことが必要だと考えています。最善の対応は、「分散」とそれに基づくリスク管理です。
  当ファンドは、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。

＜運用経過＞

  9月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。9月の基準価額（分配金再投資）は、前月末に比べ1.75％下落しました。ファンドの基準価額に対しては、日本株や先進国債券（米国）、海外債券がプラスに寄与した一方、主にヘッジファンドや先進国株（米国）、先進国株（除く米国）、海外リート（米国）などがマイナスに寄与しました。

＜今月を振り返って＞

  9月1日の米国市場で、昨今の相場環境を象徴するようなことがありました。アップルとラッセル2000の時価総額が逆転したのです。ラッセル2000は、米国小型株運用のベンチマークで、簡単にいえば、時価総額上位1001位から3000位まで2000銘柄の時価総額の合計です。これが逆転してしまったということは、GAFAなど米国巨大IT銘柄への資金集中を象徴するような出来事でした。
  この日を境に、まるで一服感が出たかのように、コロナショック後の急上昇に調整が入りました。

  当ファンドは、9月25日に満5年を迎え、ビッグ・ピクチャーの見直しを行いました。このタイミングで、偶然にもコロナ禍が世界を襲い、それに対して未曾有の財政金融政策が繰り出されています。また、成長の果実を疑わなかったグローバル化も、その恩恵が平等ではなく、社会のいろいろな面での格差拡大という副作用が露呈しています。米中対立も、グローバル化の恩恵を最大限享受していると考えていた米国が、気が付いたらはるかに上手の中国が思いもしない形で頭角を現したことへの反作用かもしれません。

  コロナショックに対応する未曾有の政策対応を受けて、リターンを求める投資資金が世界中に溢れています。多くのリスクを認識しながらも、当面は政策と需給に乗っかり、みなで同じバスに乗る展開が続きそうですが、一歩引いてみると、いつ流れが変わっても不思議ではありません。

  当ファンドの最大の特徴はオルタナティブ戦略を本格的に活用している点です。今後は、オルタナティブ戦略の分散効果も視野に入れ、運用のさらなる改善強化に取り組んでまいります。

  最後に、先般お届けした5周年レポートのメッセージを改めてお伝えしたいと思います。

  この5年間で変わったことと変わらぬことがあります。大きく変わったのは、いうまでもなくグローバルな市場環境・運用環境です。一方、変わらぬことは、混沌とした環境だからこそ、分散と継続が何より大切だと考えられることです。長い道程ではうまくいくときも、そうでないときもありますが、所定の枠組みを堅持して、未来を信じて着実に歩を進めてまいりましょう。

ファウンダー・代表取締役CEO  山内英貴

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

  2018年6月8日に、GCIシステマティック・マクロファンド Vol25 クラスAからGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAへ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なるものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構成の単純化を目的としたもので、当ファンドの運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

※当資料に使用している指数については以下の通りです。

国内株式：TOPIX（配当込み）
国内債券：Bloomberg Barclays Asian Pacific Japanese Yen TR Index Value Unhedged JPY

＜ 当資料で使用したブルームバーグ・バークレイズ・インデックスについて ＞
出典：ブルームバーグ・インデックス・サービス・リミテッド。ブルームバーグ®（BLOOMBERG®）はブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社（以下「ブルームバーグ」と総称します。）の商標およびサービスマークです。バークレイズ®（BARCLAYS®）は、ライセンスの下で使用されている、バークレイズ・バンク・ピーエルシー（その関係会社と総称して「バークレイズ」といいます。）の商標およびサービスマークです。ブルームバーグまたはブルームバーグへのライセンス付与者（バークレイズを含みます。）は、ブルームバーグ・バークレイズ指数に対する一切の専有的権利を有しています。ブルームバーグおよびバークレイズのいずれも、このマテリアルを承認もしくは支持するものではなく、また、このマテリアルに含まれるいかなる情報の正確性もしくは完全性についても保証するものではなく、明示黙示を問わず、このマテリアルから得られる結果に関していかなる保証も行わず、また、法律上認められる最大限度において、ブルームバーグおよびバークレイズのいずれもこのマテリアルに関して生じるいかなる侵害または損害についても何らの責任も債務も負いません。

※使用している各指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

＜株式＞  

  2020年9月のグローバル株式市場はまちまちとなりました。これまで株価上昇を牽引してきた米国の主力ハイテク企業の株価急落を受け、米国株式を中心にグローバルで株価は調整局面を迎えました。
  米国では、月初に主要株価指数は史上最高値を更新しましたが、主力ハイテク企業の株価急落を受け、ナスダック総合指数を中心に下落しました。追加の経済対策を巡る米与野党協議が難航し、先行きの景気回復への懸念が意識されたことも相場の重石となりました。欧州では、新型コロナウイルスの新規感染者数が再び増加し、一部の国で再び行動制限が取られたことや、英国が欧州連合（EU）との当初の離脱合意内容を修正する動きを見せ英国の合意なきEU離脱への懸念が再び高まったことなどを受け、下落しました。
日本では、欧米株式の調整が相場の重石となったものの、欧米に比べこれまでの上昇が緩やかであったため調整も限定的となり、アベノミクスを継承する菅新政権への期待感などから、上昇しました。

＜債券＞

  2020年9月のグローバル債券市場はまちまちとなりました。緩和的な金融環境の中、株式市場の調整を受け各国国債利回りは低下した一方、クレジット・スプレッドは概ね拡大しました。
  各国国債利回りは、各国中央銀行の緩和的な金融政策が下支えするなか、株式市場の調整を受け低下しました。米国では、米国株式の急落や追加経済対策を巡る米与野党協議の難航、米連邦公開市場委員会（FOMC）で少なくとも2023年末まではゼロ近辺の政策金利を維持する方針が示唆されたことなどを受け、金利は低下（債券価格は上昇）しました。欧州では、株式市場の調整や新型コロナウイルスの欧州での感染再拡大を受け、金利は低下しました。
  クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）は、各国中央銀行の緩和的な金融政策が支えとなったものの、株式市場の調整を受け、エマージングやハイイールドが拡大しました。

＜不動産投資信託（REIT）＞

  2020年9月のREIT市場は下落しました。米国REITは、主力ハイテク株の下落を受けた株式市場の調整や追加経済対策の与野党協議難航などを嫌気し下落しました。国内REITは、株式市場の調整や東京都心部のオフィス賃料が80カ月ぶりに下落したことなどが重石となり下落しました。J-REITの用途別では、商業・物流施設向けがアウトパフォームした一方、オフィス向けや住宅向けがアンダーパフォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞

  2020年9月のヘッジファンド市場は下落しました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市場の値動きを示すHFRX Global Hedge Fund Indexは-0.17％となりました。米国株式を中心に株式市場が調整する中、同インデックスは6カ月ぶりにマイナスとなりました。戦略別では、絶対リターン戦略やイベントドリブン戦略などがアウトパフォームした一方、CTA戦略や株式マーケットニュートラル戦略などがアンダーパフォームしました。

• 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
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