GCIエンダウメントファンド（成長型）

＜運用の基本スタンス＞

  「GCIエンダウメントファンド（以下当ファンドといいます）」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
  当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。
  基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを年率8％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
  長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでないときもありますが、途中で止めてしまう（その多くは損切りしてしまう）ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

＜ビッグ・ピクチャー＞

  2024年9月、当ファンドは年に一度の基本資産配分の点検に合わせて、その前提となるビッグ・ピクチャー（10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識）の定期的な点検を行いましたが、以下の通り、特段の変更はありません。
  当ファンドが運用を開始したのは2015年9月ですが、そこからさらに15年遡る2000年4月の当社設立以来、①グローバル化、②経済の市場化、③情報通信革命（IT化）という20世紀末に生じた3つの大きなトレンドが、経済成長の力強いエンジンになると同時に、ディスインフレ圧力となって低インフレ・低金利時代が長期化するというビッグ・ピクチャーを堅持してきました。そして、コロナ禍と地政学リスクの顕在化がきっかけとなり、1980年代以降長く続いてきた世界的なディスインフレと金利低下トレンドには終止符が打たれました。
  数十年単位の長期スパンでみると、第二次世界大戦時の戦費調達のため米国などで実施された財政ファイナンス（大量の国債を中央銀行が買い入れる措置）とその後の石油危機により、1940年から1980年まで40年間のインフレの時代がありました。その後、1980年以降40年間はグローバル化を背景にしたディスインフレ時代が続きましたが、それを政策的に後押ししたリーマン危機後の未曾有の量的金融緩和と財政拡張が、コロナ禍と地政学リスクの顕在化（ロシアによるウクライナ侵攻と米中対立）を契機に大きな転機を迎えたものと考えています。
  グローバル化は、平和の配当を通じて経済成長という恩恵をもたらした一方、格差拡大や内向き志向などの副作用も顕在化しました。しかしながら、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと考えます。デジタル化（DX）や脱炭素などを強力なドライバーとして、紆余曲折を経ながらもグローバル経済は成長を続けていくことが期待されます。一方、低インフレを背景に主要国が続けてきた緩和的な財政金融政策がとうとう行き着くところまで行き、反転したことはおそらく間違いなく、ディスインフレが終わってインフレ的な環境に移行したものと思われます。
  資産運用という観点では、主要国の歴史的金融緩和政策を受けて債券高・株高が続いたことから、シンプルなパッシブ運用が良好なパフォーマンスを上げました。為替市場でドル高円安が大きく進んだことから、日本の円建て投資家にとっては為替をオープンにすることで、ヘッジコストを避けるだけでなく、為替差益を享受することも可能でした。結果的に、円建ての期待リスクを最優先に管理し、そのうえでリターンの極大化を目指していく当ファンドにとっては相対的に逆風の環境でした。しかしながら、今後は一市場ボラティリティが高まり、運用環境も変化するのではないかと考えています。
  そのような不確実性の高い環境では、「分散」とそれに基づくリスク管理が最善の対応のひとつと考えています。米国大学エンダウメント型のポートフォリオをお手本とする当ファンドの特徴はオルタナティブの活用です。とくに、ショート・ポジション（売りから入る）をとることも可能なヘッジファンドを利用することで、効果的な分散効果と安定したリターンを得ることができると考えています。
  当ファンドは、市場環境にかかわらず、円建ての変動リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、人類とグローバル経済の成長をリターンの源泉として、長期的な成長を目指してまいります。受益者のみなさまにおかれましても、こうした投資哲学・運用に対するブレない姿勢をご理解いただき、腰を据えた長期資産運用・資産形成にご一緒にお取り組みくださいますよう、お願い申し上げます。

＜基本資産配分＞

  ビッグ・ピクチャーを前提として、2024年9月に年1回の基本資産配分の点検を行いました。
  最優先目標であるファンドのリスクですが、年率7.3％（目標 年率8%）と想定通りです。
  一方、今回の焦点は①債券の配分比率、②為替ヘッジでしたが、結論としてはいずれも現状維持とし、ヘッジファンド内の配分比率の微調整を実施するにとどめました。

1. 金利上昇（債券価格下落）や為替ヘッジコストの上昇などから、配分を落としてきた債券（国内・海外）ですが、欧米で利下げが実施され、株式との逆相関構造回復の兆候もみられます。しかしながら、日米の金融政策や、政治関連の重要イベントを控え、インフレや財政懸念の再燃による金利上昇リスクも軽視できないこと、為替ヘッジ後の利回りは依然としてマイナスとなることから、変更を見送ります。ただし、今後の米国大統領選挙などの市場イベント次第では、機動的な変更も検討します。
2. GCIエンダウメントファンドは円ベースでのリスク・リターンの最大化を目指す運用であり、外貨建資産については、投資判断により対円での為替ヘッジを行っております。日本銀行が金融政策の正常化に向けた動きを開始したことも受け、アベノミクスを背景に、75円（2011年）から160円（2024年）まで長きに及んだ歴史的円安トレンドは終焉したとみています。依然としてヘッジコストは高くつきますが、原則として為替ヘッジを継続します。

＜運用経過＞

  2025年2月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。2月の基準価額（分配金再投資）は、前月末に比べ0.76％下落しました。ファンドの基準価額に対しては、先進国株（除く米国）や新興国株、海外リート（米国）、ヘッジファンドがプラスに寄与した一方、日本株や先進国株（米国）、国内リート（日本）がマイナスに寄与しました。

＜今月を振り返って＞

  大統領就任後、しばらくは国民の支持を受け、野党やメディアの批判も抑制気味といわれるハネムーン期間に、トランプ政権は矢継ぎ早に新政策を繰り出しています。英語でいうところの’Pro-Business’（ビジネス寄り）、そしてマーケット・フレンドリーという市場の期待に動揺が広がり、2月後半以降、株式市場とドルが急減速し、ドル長期金利も低下しました。一方、トランプ政権は、グローバルな経済秩序の再構築という「大きな仕事の前にはいろいろある」（トランプ大統領）、「経済のデトックス期間だ」（ベッセント財務長官）と意に介さず、です。  
  ここでは2点だけ申し上げたいと思います。
  第一に、5年とか2年とか、あるいはもっと長期の株価チャートを眺めてみてください。2008年のリーマン危機以降の米国株の上昇ぶりは目を見張るものがあります。特にここ1年半近くはほぼ一本調子で最高値を更新し続けてきました。株式市場には変動がつきもので、その変動率のことをファイナンス用語ではリスクと定義するわけですが、株価は健全な調整を何度も繰り返しながら、長期的には実体経済の成長に沿って上昇していくものだという基本に戻れば、長期投資の立場からは慌てる必要はないと思います。
  第二に、そうはいっても先々の不確実性が増していることは間違いなく、投資家のみなさんのそれぞれの立場で何らかのリスクを管理する上での基本原則は「分散」に尽きます。
  GCIエンダウメントファンドの骨子は、リスク管理を最優先した「長期分散」投資をシステマティックに継続することです。インフレ的な環境でグローバル経済の成長から果実を期待できる株式と、市場のボラティリティを収益源のひとつとして債券に代替し得るヘッジファンドをポートフォリオの中核として、円ベースでのリスク管理を最優先し、安定的な成果を受益者のみなさまとともに目指してまいります。

ファウンダー・代表取締役CEO兼社長  山内英貴

※上記コメントは、2025年3月11日に作成したものです。

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIディバーシファイドアルファファンド クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2021年7月19日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

※当資料に使用している指数については以下の通りです。

国内株式：TOPIX（配当込み）
国内債券：Bloomberg Asian Pacific Japanese Yen TR Index Value Unhedged JPY

＜ 当資料で使用したブルームバーグ・インデックスについて ＞
出典：「Bloomberg®」およびブルームバーグ債券インデックスは、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limited（以下「BISL」）をはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、株式会社GCIアセット・マネジメントによる特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは株式会社GCIアセット・マネジメントとは提携しておらず、また、GCIエンダウメントファンド（成長型）を承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、GCIエンダウメントファンド（成長型）に関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。

※使用している各指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

GCIエンダウメントファンドの特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、過去の月次レポート等を掲載しています。
今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。
是非、ご覧ください。
        
https://endowment.jp/
※パソコン・スマートフォン共通

＜株式＞  

  2025年2月のグローバル株式市場は地域毎にまちまちの動きとなりました。米国では、米長期金利の低下や堅調な企業業績を背景に月半ばにかけて株価は堅調に推移し、S&P500指数は史上最高値を更新しました。しかし、月後半にかけては、弱めの経済指標が相次ぎ米国経済の景気減速が意識されたほか、トランプ大統領が関税を強化する姿勢を示したことなどから先行きへの警戒が高まり、株価は大きく下落する展開となりました。欧州では、トランプ政権による関税政策への不透明感が重石となりましたが、欧州中央銀行（ECB）による追加利下げ期待やウクライナ戦争の停戦期待を支えに株価は上昇し、欧州の主要株価指数は史上最高値を更新しました。日本では、為替の円高進行が重石となったほか、トランプ政権による関税政策への警戒などから自動車や半導体関連株を中心に株価は大きく下落し、日経平均株価は38,000円を割り込みました。

＜債券＞

  2025年2月のグローバル債券市場は地域毎にまちまちの動きとなりました。各国国債利回りは、米欧金利が低下した一方、日本金利は上昇しました。米国では、インフレの再加速が警戒され金利は上昇する場面も見られましたが、小売売上高など複数の経済指標が弱めの結果を示したことで米国経済の景気減速懸念が強まり、金利は低下しました。米連邦準備制度理事会（FRB）が保有資産圧縮の一時停止や減速を議論したことが明らかとなったことも米国債の需給改善を連想させ、月末にかけて金利は低下基調が継続しました。欧州では、ウクライナ戦争の停戦期待を背景に、今後の防衛費増加による国債増発が意識され金利は上昇する場面も見られましたが、米長期金利の低下やECBによる追加利下げ期待を支えに、金利は低下しました。日本では、消費者物価指数が高い伸びを示したことなどから、引き続き日銀の追加利上げ観測は強く、金利は上昇しました。日本10年国債利回りは一時1.455％と約15年ぶりの高水準をつける場面もありました。クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）は、トランプ政権による関税政策の不透明感が重石となりハイイールド債が小幅に拡大し、その他は概ね横ばいとなりました。

＜不動産投資信託（REIT）＞   

  2025年2月のREIT市場は地域毎にまちまちの動きとなりました。米国REITは、米国景気の減速懸念や米株式相場の下落が重石となったものの、米長期金利の低下を好感し上昇しました。国内REITは、国内長期金利が約15年ぶりの高水準に上昇したことが重石となり、軟調に推移しました。東証REIT指数の用途別では、オフィス向けがアウトパフォームした一方、住宅向けがアンダーパフォームし、商業・物流向けはほぼ指数並みのパフォーマンスとなりました。

＜ヘッジファンド市場全般＞   

  2025年2月のヘッジファンド市場は総じて下落しました。戦略別では、債券アービトラージ戦略やイベントドリブン戦略、株式マーケット・ニュートラル戦略などが上昇しアウトパフォームした一方、CTA戦略やトレンドフォロー戦略などが下落しアンダーパフォームするなど、まちまちとなりました。

• 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
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