GCIエンダウメントファンド（成長型）

＜運用の基本スタンス＞

  「GCIエンダウメントファンド（以下当ファンドといいます）」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント（大学財団）型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
  当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健（Robust）です。原則として年一回、基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
  基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）は、想定リスクを年率8％にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ（市場規模）などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
  長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでないときもありますが、途中で止めてしまう（その多くは損切りしてしまう）ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。

＜ビッグ・ピクチャーと基本資産配分＞

  当ファンドは2020年9月25日をもって、運用開始から満5年を迎えました。今回の年1回の基本資産配分（ターゲット・ポートフォリオ）の見直しでは、基本資産配分の変更は行わなかったものの、その前提となるビッグ・ピクチャー（10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識）については、これを機に5年ぶりに見直しを行いました。

  2015年の運用開始以降、以下3つのポイントを提示してまいりました。

1. 21世紀直前に本格化したグローバル化という世界史的イベントがもたらしたディスインフレ環境は、新興国経済の成熟と、世界規模で急速に進行する少子高齢化の影響もあり、長期化する。
2. 中国など新興国経済の成長鈍化と米国経済独り勝ちの乖離が金融市場に影響を与える可能性がある。
3. 2008年金融危機以降の主要国中央銀行による積極的金融緩和政策により、債券・株式をはじめとするほとんどの資産価格が上昇し続けており、その帰趨を注視する必要がある。

  上記のビッグ・ピクチャーを5年を通じて維持してきましたが、今般、以下のように改めました。

1. グローバル化がさまざまな格差拡大や米中対立などの副作用を増長させた結果、その反動が顕在化しています。それでもなお、人類の自由への希求と技術革新が停滞するとは考えにくく、グローバル化という太く大きな潮流自体は不変だと思います。加えて、デジタル化（技術革新）や世界的な少子高齢化の影響もあり、ディスインフレ環境は長期化すると考えます。
2. グローバル化は人類による経済成長志向の自然な帰着でしたが、成長一本やりの限界あるいは弊害がさまざまな形で顕在化した結果、経済のみならず、環境や気候問題など、地球規模の「持続可能性」に対する問題意識が高まりつつあります。こうしたサステナビリティに対する認識と対応が実体経済と金融市場に与える影響は一層高まっていくのではないかと思います。
3. 2008年以降の拡張的財政金融政策は、あらゆる資産価格の上昇と債務の増大をもたらしましたが、コロナショックは未曾有の政策対応を加速させています。結果的に、主要国の金利はほぼ消失しました。実質的な財政ファイナンスが各国で行われているともいえますが、いずれ、その持続可能性が大きなテーマになると思われます。とくに、米国債とドルの信用力を基に築かれた信用経済体制の根幹が問われるような可能性も念頭に置く必要があると考えています。

  短期的には各国の政策が株式市場には追い風となりますが、それにも限界はあります。大規模な政策であるほど、正常化は容易ではなく、反動も大きくなる可能性があります。また、潜在的なリスクもいくらでも挙げることができます。簡単にいえば、「いつか大きな調整局面がくるのを覚悟の上で、政策と需給に支えらえた上昇相場についていく」ことが必要だと考えています。最善の対応は、「分散」とそれに基づくリスク管理です。
  当ファンドは、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。

＜運用経過＞

  2021年3月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。3月の基準価額（分配金再投資）は、前月末に比べ0.36％下落しました。ファンドの基準価額に対しては、日本株や先進国株、国内外リートなどがプラスに寄与した一方、ヘッジファンドや先進国債券（米国）などがマイナスに寄与しました。

＜今月を振り返って＞

  コロナ禍が本格化してから一年が経過し、私たちの日常もすっかりウィズコロナが定着してきました。日本ではまだまだワクチン接種が進まず、日常生活は一進一退が続きますが、イスラエルや英国などではワクチンの効果が目立ってきましたし、米国の経済回復も市場の予想を上回る状況です。

  高騰する資産価格と低迷する実態経済の乖離が懸念されてきましたが、むしろコロナショックが契機となって、私たちの働き方・暮らし方が大きく変わり、それに沿ったイノベーションが加速していくのかもしれません。我慢の続く家計には、政府財政悪化と引き換えに潤沢な購買力が蓄えられており、それが解放された場合にはむしろ景気が思いのほか回復していくポジティブサプライズの可能性もありそうです。

  もっとも、実態経済が持ち直すと、引き換えにインフレ懸念と金利上昇圧力がかかりやすくなり、中央銀行のかじ取りは難しくなり、そうなると金融市場も不安定になる可能性があります。また、米中間の緊張もコロナ禍とともに市場の軽視できない心配の種です。

  そうしたリスクを念頭に置きながらも、予想し難い短期的な市場変動に振り回されず、グローバルな構造改革とそれに伴う成長からのリターンをじっくりと積上げていきましょう。引き続き「慎重なる楽観」という姿勢で、受益者のみなさまとともに、整斉と所定のリスクを取り続けてまいります。

ファウンダー・代表取締役CEO  山内英貴

※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日（2018年6月8日）を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。

※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。

  2018年6月8日に、GCIシステマティック・マクロファンド Vol25 クラスAからGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAへ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なるものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構成の単純化を目的としたもので、当ファンドの運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。

※当資料に使用している指数については以下の通りです。

国内株式：TOPIX（配当込み）
国内債券：Bloomberg Barclays Asian Pacific Japanese Yen TR Index Value Unhedged JPY

＜ 当資料で使用したブルームバーグ・バークレイズ・インデックスについて ＞
出典：ブルームバーグ・インデックス・サービス・リミテッド。ブルームバーグ®（BLOOMBERG®）はブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社（以下「ブルームバーグ」と総称します。）の商標およびサービスマークです。バークレイズ®（BARCLAYS®）は、ライセンスの下で使用されている、バークレイズ・バンク・ピーエルシー（その関係会社と総称して「バークレイズ」といいます。）の商標およびサービスマークです。ブルームバーグまたはブルームバーグへのライセンス付与者（バークレイズを含みます。）は、ブルームバーグ・バークレイズ指数に対する一切の専有的権利を有しています。ブルームバーグおよびバークレイズのいずれも、このマテリアルを承認もしくは支持するものではなく、また、このマテリアルに含まれるいかなる情報の正確性もしくは完全性についても保証するものではなく、明示黙示を問わず、このマテリアルから得られる結果に関していかなる保証も行わず、また、法律上認められる最大限度において、ブルームバーグおよびバークレイズのいずれもこのマテリアルに関して生じるいかなる侵害または損害についても何らの責任も債務も負いません。

※使用している各指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

GCIエンダウメントファンドの特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、過去の月次レポート等を掲載しています。
今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。
是非、ご覧ください。
        
https://endowment.jp/
※パソコン・スマートフォン共通

＜株式＞  

  2021年3月のグローバル株式市場はまちまちとなりました。米国金利の上昇を意識しながらの展開となりましたが、米国の大規模な経済対策の成立による景気拡大への期待などから先進国株が上昇した一方、米国金利の上昇や人権問題を巡る欧米との対立などから中国株が売られ、新興国株が軟調に推移しました。
  米国では、新型コロナウイルスのワクチン接種が進捗し経済活動正常化への期待が高まる中、バイデン政権による1.9兆ドル（約200兆円）規模の追加経済対策が成立したことやインフラ投資計画への期待などから、投資家のリスク選好姿勢が強まり株価は上昇しました。NYダウやS&P500は史上最高値を更新しましたが、ハイテク株の多いナスダックは米国金利の上昇を嫌気し上値が重く推移しました。欧州では、新型コロナウイルスの感染再拡大が警戒されたものの、欧州中央銀行（ECB）の金融緩和姿勢や米国株の上昇が支えとなり上昇しました。日本では、米国株の上昇や円安の進行を受け上昇しました。日銀が金融政策点検でETFの買入対象をTOPIX型のみに変更したことを受け、日経平均株価は上値が重く推移した一方、TOPIXは一時2,000ポイントを回復し約30年ぶりの高値を更新しました。

＜債券＞

  2021年3月のグローバル債券市場はまちまちとなりました。各国国債利回りは欧米でまちまちとなり、クレジット・スプレッドはほぼ横ばいとなりました。
  各国国債利回りは、景気の過熱やインフレが警戒された米国金利が上昇した一方、新型コロナウイルスの感染再拡大などを受け欧州金利が低下しました。米国では、大規模な追加経済対策の成立やワクチン接種の進捗などを受け、景気の過熱やインフレの急進が警戒され、金利は上昇（債券価格は下落）しました。米連邦公開市場委員会（FOMC）では2023年末までゼロ金利を維持する見通しが示されたものの、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が足元の金利上昇への懸念を示さなかったことなどから金利は一段と上昇し、米10年国債利回りは1年2カ月ぶりの水準となる1.7％台半ばまで上昇しました。欧州では、ワクチン接種が遅れる中、新型コロナウイルス変異株の感染が拡大し、各国でロックダウン（都市封鎖）や行動制限が強化されたことや、欧州中央銀行（ECB）理事会では資産買入ペースの加速を決定し足元の金利上昇を抑制する姿勢が示されたことを受け、金利は低下（債券価格は上昇）しました。
  クレジット市場におけるクレジット・スプレッド（企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り）は、ほぼ横ばいとなりました。

＜不動産投資信託（REIT）＞   

  2021年3月のREIT市場は上昇しました。米国REITは、米国金利の上昇が重石となったものの、大規模な追加経済対策の成立やワクチン接種の進展などから景気回復期待が高まり上昇しました。国内REITは、先行きの市況回復期待が高まったことや株式と比べた割安感、国内長期金利の低下などを受け上昇し、東証REIT指数は約1年ぶりの高値となりました。J-REITの用途別では、住宅向けがアウトパフォームした一方、オフィス向けや商業・物流向けがアンダーパフォームしました。

＜ヘッジファンド市場全般＞

  2021年３月のヘッジファンド市場はまちまちとなりました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市場の値動きを示すHFRX Global Hedge Fund Indexは▲0.06%となりました。戦略別では、株式マーケット・ニュートラル戦略やCTA戦略、絶対収益戦略が上昇しアウトパフォームした一方、債券・クレジット戦略やリラティブバリュー戦略、イベントドリブン戦略などが下落しアンダーパフォームしました。

• 当資料は、株式会社ＧＣＩアセット・マネジメント（以下「当社」といいます）が、当ファンドの投資判断の参考となる情報提供を目的として作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
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