期間 | 騰落率 |
---|---|
1ヵ月 | 1.89% |
3ヵ月 | 5.69% |
6ヵ月 | 8.88% |
1年 | 1.02% |
3年 | 5.52% |
設定来 | 29.31% |
決算期 | 分配金 |
---|---|
2016年9月 | 0円 |
2017年9月 | 0円 |
2018年9月 | 0円 |
2019年9月 | 0円 |
2020年9月 | 0円 |
設定来合計 | 0円 |
ファンド | 国内株式 | 国内債券 | |
年率リターン | +5.1% | +7.2% | +1.1% |
標準偏差 | 7.6% | 19.0% | 2.2% |
下方偏差 | 8.7% | 19.7% | 2.2% |
シャープレシオ | 0.68 | 0.38 | 0.55 |
ソルティノレシオ | 0.60 | 0.37 | 0.53 |
最大ドローダウン | -19.3% | -32.2% | -4.7% |
相関 | - | 0.53 | -0.04 |
資産クラス | 基本資産 配分比率 |
作成基準日 時点比率 |
日本株
|
5.0% | 5.1% |
先進国株(米国)
|
17.5% | 17.4% |
先進国株(除く米国)
|
10.0% | 10.1% |
新興国株
|
2.5% | 2.5% |
先進国債券(米国)
|
12.5% | 11.7% |
海外債券(グローバル除く米ドル建て)
|
3.0% | 2.7% |
国内リート(日本)
|
5.0% | 4.0% |
海外リート(米国)
|
5.0% | 4.0% |
ヘッジファンド
|
36.5% | 35.6% |
現金、その他
|
3.0% | 6.9% |
合計
|
100.0%
|
100.0% |
<運用の基本スタンス>
「GCIエンダウメントファンド(以下当ファンドといいます)」は、さまざまな市場環境を乗り越えて、長期間にわたるすばらしい運用実績を残してきたエンダウメント(大学財団)型の投資戦略をお手本に、オルタナティブ投資を積極的に活用したグローバル分散投資を行います。リスクとリターンの源泉を分散・多様化するとともに、運用コストにも注意を払い、運用資産の長期的成長を効率的に目指します。
当ファンドの運用手法はシンプルかつ頑健(Robust)です。原則として年一回、基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)を決定した上で、適宜リバランスを実行し、資産配分を維持します。また、長期スタンスで円資産のリスク・リターン効率化を図るため、為替リスクは原則としてヘッジします。
基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)は、想定リスクを年率8%にセットし、対象資産の流動性やキャパシティ(市場規模)などを吟味して選択した投資対象ユニバースの中で、最良の期待リターンとなるように配分比率を決定します。その時々の市場動向やムードなどに過度に振り回されず、取引コストを抑制しながら、一定のリスクを効率的に取り続けるという、ブレのない運用姿勢を貫きます。
長期資産形成において、もっとも重要なのは「継続」です。ときによって、うまくいくことも、そうでないときもありますが、途中で止めてしまう(その多くは損切りしてしまう)ことを避けるべく、「分散」効果を活用したリスク管理を重視します。
<ビッグ・ピクチャーと基本資産配分>
当ファンドは2020年9月25日をもって、運用開始から満5年を迎えました。今回の年1回の基本資産配分(ターゲット・ポートフォリオ)の見直しでは、基本資産配分の変更は行わなかったものの、その前提となるビッグ・ピクチャー(10年程度の時間軸でマクロ環境を俯瞰した投資環境の認識)については、これを機に5年ぶりに見直しを行いました。
2015年の運用開始以降、以下3つのポイントを提示してまいりました。
上記のビッグ・ピクチャーを5年を通じて維持してきましたが、今般、以下のように改めました。
短期的には各国の政策が株式市場には追い風となりますが、それにも限界はあります。大規模な政策であるほど、正常化は容易ではなく、反動も大きくなる可能性があります。また、潜在的なリスクもいくらでも挙げることができます。簡単にいえば、「いつか大きな調整局面がくるのを覚悟の上で、政策と需給に支えらえた上昇相場についていく」ことが必要だと考えています。最善の対応は、「分散」とそれに基づくリスク管理です。
当ファンドは、どのような市場環境であっても、下落リスクを想定の範囲内に抑制することに努め、資産価値の保全を最優先しながら、長期的安定的な成長を目指してまいります。
<運用経過>
2020年12月は、基本資産配分に沿ってヘッジファンドを加えたグローバルな資産に分散投資を行いました。12月の基準価額(分配金再投資)は、前月末に比べ1.89%上昇しました。ファンドの基準価額に対しては、先進国債券(米国)がマイナスに寄与した一方、ヘッジファンド、国内外株式、国内リート(日本)などがプラスに寄与しました。
<今月を振り返って>
新年あけましておめでとうございます。
2020年は世界史に残るような一年でした。そのなかで、株式市場は3月の急落から短期間に立ち直り、終わってみれば、世界的な金利低下とめざましい株高が続いています。
テクノロジー銘柄が先導する株高ばかりでなく、ビットコインが9か月間で最大で8倍に急騰するなど、実態経済の厳しさから大きく乖離したような動き、バブルと思えるような動きもあります。
資産価格高騰の背景はいろいろな方が解説されていますが、私なりの表現では、「政府と中央銀行が結託すれば、株価は上がる」の一言に尽きます。しかし、こうした株高にも寿命があり、ハイパーインフレや金融危機など手痛いしっぺ返しがどこかで待っていることは過去の経験からも自明です。だからこそ、中央銀行の独立性が重視されてきたのですが、人類共通の敵であるウイルスとの闘いを前にしては、そうした見解は封殺されるというのが実情ではないでしょうか。したがって、政策効果が息切れしたり、ディスインフレとゼロ金利という大前提がどこかで見直しを迫られるときには予期せぬ大きな変動が起こり得ると考えています。
一方、新常態と称されるDX化(Digitalization)や、インターネット・ビッグデータを介した知の共有というトレンドは強固です。物理的な移動を伴うグローバル化は一時的に停滞したとしても、ソフトとしての知のグローバル化は持続的であり、新しい時代の成長の源泉となりそうです。また、バイデン政権が注力する脱炭素社会に向けたグリーン・テクノロジーももうひとつの起爆剤です。現下の株式市場や暗号資産の高騰は、世界の次なるステージを織り込もうとしている可能性もあります。
2021年は「慎重なる楽観」という姿勢で臨みたいと思います。米ドルが基軸通貨としてグローバル経済の基盤だった40年間、米国FF金利(政策金利)は20%からほぼゼロ金利まで低下しました。米ドル長期金利は低下し続けていまやゼロ近辺で安定し、唯一の基軸通貨である米ドルの為替レートも近年は安定的に推移してきました。この両者の安定・均衡状態から動きが生じるとき、資産市場にも大きな影響が出てくるでしょう。
今回もいつもの繰り返しになりますが、ダウンサイドにも一定の備えを持った所定のポートフォリオをブレずに維持し、予想外の動きが生じても動じない腰の据わった運用を継続し続ける覚悟が重要だと思います。本年もどうぞよろしくお願いします。
ファウンダー・代表取締役CEO 山内英貴
期間 | 騰落率 |
---|---|
1ヵ月 | +2.38% |
3ヵ月 | +3.46% |
6ヵ月 | +5.59% |
1年 | -3.98% |
3年 | - |
組入来 | -4.86% |
※上記グラフは、当ファンドの組入対象である「GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA」の当ファンド計上日ベースの基準価額を、当ファンドへの組入開始日(2018年6月8日)を10,000として指数化し、作成基準日までを表示したものです。
※基準価額は、信託報酬控除後の値です。
※ファンドの騰落率は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
※ 上記ポートフォリオ断面のグラフは、ポジションを構築するにあたって差し入れる証拠金の対純資産総額比率です。マイナスはショートポジションを意味します。証拠金はリスク見合いで差し入れるものであるため、当該指標はポートフォリオにおけるリスクをより実態に近い形で表すものと考えられています。
※ 上記損益内訳は信託報酬、成功報酬等控除前のものです。
2018年6月8日に、GCIシステマティック・マクロファンド Vol25 クラスAからGCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスAへ投資対象の変更を行いました。両ファンドはボラティリティ水準が異なるものの実質的な運用内容は同一であり、当変更はポートフォリオ構成の単純化を目的としたもので、当ファンドの運用内容を変更するものではありません。また当変更に際してファンドに手数料等の追加負担は発生しておらず、変更によるパフォーマンスへの影響は軽微となっています。
期間 | 騰落率 |
---|---|
1ヵ月 | +0.00% |
3ヵ月 | -0.01% |
6ヵ月 | -0.02% |
1年 | -0.05% |
3年 | -0.13% |
組入来 | -0.15% |
※当資料に使用している指数については以下の通りです。
国内株式:TOPIX(配当込み)
国内債券:Bloomberg Barclays Asian Pacific Japanese Yen TR Index Value Unhedged JPY
< 当資料で使用したブルームバーグ・バークレイズ・インデックスについて >
出典:ブルームバーグ・インデックス・サービス・リミテッド。ブルームバーグ®(BLOOMBERG®)はブルームバーグ・ファイナンス・エル・ピーおよびその関係会社(以下「ブルームバーグ」と総称します。)の商標およびサービスマークです。バークレイズ®(BARCLAYS®)は、ライセンスの下で使用されている、バークレイズ・バンク・ピーエルシー(その関係会社と総称して「バークレイズ」といいます。)の商標およびサービスマークです。ブルームバーグまたはブルームバーグへのライセンス付与者(バークレイズを含みます。)は、ブルームバーグ・バークレイズ指数に対する一切の専有的権利を有しています。ブルームバーグおよびバークレイズのいずれも、このマテリアルを承認もしくは支持するものではなく、また、このマテリアルに含まれるいかなる情報の正確性もしくは完全性についても保証するものではなく、明示黙示を問わず、このマテリアルから得られる結果に関していかなる保証も行わず、また、法律上認められる最大限度において、ブルームバーグおよびバークレイズのいずれもこのマテリアルに関して生じるいかなる侵害または損害についても何らの責任も債務も負いません。
※使用している各指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。
GCIエンダウメントファンドの特設ページを開設しました。
ファンドの特色や運用状況、過去の月次レポート等を掲載しています。
今後、新着情報や臨時レポートなども掲載していく予定です。
是非、ご覧ください。
https://endowment.jp/
※パソコン・スマートフォン共通
<株式>
2020年12月のグローバル株式市場は上昇しました。英国などで新型コロナウイルスの変異種が確認されるなど世界的に感染が再拡大する中、ワクチン接種が英国や米国などで始まりワクチン普及による経済活動正常化の期待が高まったことや、米国の追加経済対策法案が成立したことなどから投資家心理が改善し、グローバルで株価は上昇しました。
米国では、新型コロナウイルスのワクチン接種が始まりワクチン普及による経済活動正常化が期待されたことや、これまで協議が難航していた米国の追加経済対策が9,000億ドル(約93兆円)規模で成立したことで投資家のリスク選好姿勢が強まり、主要株価指数はそろって史上最高値を更新しました。欧州では、ロックダウン(都市封鎖)による景気の落ち込みが懸念されたものの、新型コロナウイルスワクチンが承認され英国で接種が開始されたことや、英国と欧州連合(EU)の自由貿易協定(FTA)交渉が合意に達したことなどを好感し、上昇しました。日本では、政府がGo Toトラベルキャンペーンを全国一斉停止するなど、新型コロナウイルスの国内での感染再拡大が警戒されたものの、米国株高に連れて上昇し日経平均株価は30年ぶりの高値を更新しました。
<債券>
2020年12月のグローバル債券市場はまちまちとなりました。各国国債利回りは欧米でまちまちとなり、クレジット・スプレッドは概ね縮小しました。
各国国債利回りは、新型コロナウイルスのワクチン普及による経済活動正常化への期待などが金利上昇要因となった一方、欧米中央銀行による金融緩和などが金利低下要因となりました。米国では、新型コロナウイルスのワクチン接種が開始されワクチン普及による経済活動正常化への期待が高まったことや、これまで難航していた追加経済対策を巡る与野党協議が進展し財政悪化への警戒が高まったことなどから、金利は上昇(債券価格は下落)しました。ただし、米連邦準備制度理事会(FRB)が現行の量的緩和策を長期化する方針を示したことなどが金利上昇を抑制しました。欧州では、新型コロナウイルスのワクチン普及期待が金利上昇要因となったものの、変異種が英国で確認されるなど新型コロナウイルスの感染拡大を受け域内で行動制限が強化されたことや、欧州中央銀行(ECB)が量的緩和策を拡充し金融緩和の長期化が意識されたことなどを受け、南欧国債を中心に金利は低下(債券価格は上昇)しました。
クレジット市場におけるクレジット・スプレッド(企業等の信用力を示す、国債に対する上乗せ利回り)は、株式相場の上昇や新型コロナウイルスのワクチン普及による経済活動正常化への期待などから、概ね縮小しました。
<不動産投資信託(REIT)>
2020年12月のREIT市場は上昇しました。米国REITは、新型コロナウイルスのワクチン接種が開始され経済活動正常化の期待が高まったことや追加経済対策が成立したことなどを好感し、堅調に推移しました。国内REITは、新型コロナウイルス新規感染者数の再拡大が警戒されたものの、株式市場の上昇を受けて投資家のリスク選好の動きが広がり、上昇しました。J-REITの用途別では、オフィス向けがアウトパフォームした一方、住宅向けや商業・物流施設向けがアンダーパフォームしました。
<ヘッジファンド市場全般>
2020年12月のヘッジファンド市場は上昇しました。オルタナティブ戦略の代表格であるヘッジファンド市場の値動きを示すHFRX Global Hedge Fund Indexは+2.45%となりました。株式が堅調に推移し市場が安定するなか、同インデックスは2カ月連続のプラスとなりました。戦略別では、CTA戦略がアウトパフォームした一方、株式マーケット・ニュートラル戦略や絶対リターン戦略などがアンダーパフォームしました。
当ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
(ファンドの基準価額は1万口あたりで表示しています。)
販売会社が定める期日までにお支払いください。
販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した額とします。
原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目から販売会社を通じてお支払いします。
原則として、午後3時までに販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。
ニューヨークの銀行休業日またはニューヨーク証券取引所の休業日
※詳しい申込受付不可日については、販売会社または委託会社にお問い合わせください。
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口解約には別途制限を設ける場合があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情(投資対象国・地域における非常事態(金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)による市場の閉鎖または流動性の極端な低下および資金の受渡しに関する障害など)が発生したときなどには、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受け付けた購入・換金のお申込みを取り消すことがあります。
原則として無期限(2015年9月25日設定)
次のいずれかの場合などには、繰上償還することがあります。
毎年9月25日(休業日の場合は翌営業日)
年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、「一般コース」と「自動けいぞく投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
10兆円
原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページに掲載します。
URL:https://www.gci.jp
毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
販売会社によっては、安定型との間でスイッチング(乗換え)が可能です。
※スイッチングの際には換金時と同様に換金されるファンドに対して税金などをご負担いただきます。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)の適用対象です。
配当控除・益金不算入制度の適用はありません。
購入価額に1.1%(税抜1.0%)を上限として、販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入時手数料は、商品説明、募集・販売の取扱事務などの対価として、販売会社にお支払いいただくものです。
換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.1%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。
純資産総額に対し年率0.715%(税抜0.65%)以内
運用管理費用(信託報酬)は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。信託報酬率およびその配分は、ファンドの純資産総額の残高に応じて変更します。
<信託報酬率およびその配分>
純資産総額 |
信託報酬率 |
支払先の配分 | ||
委託会社 | 販売会社 | 受託会社 | ||
500億円以下部分 | 年率0.715% (税抜 0.65%) |
年率0.33% |
年率0.33% |
年率0.055% |
500億円超 1,000億円以下部分 |
年率0.638% (税抜 0.58%) |
年率0.297% |
年率0.297% |
年率0.044% |
1,000億円超部分 | 年率0.561% (税抜 0.51%) |
年率0.264% |
年率0.264% |
年率0.033% |
役務の内容 | 運用管理費用(信託報酬)=運用期間中の基準価額×信託報酬率 | 委託した資金の運用、基準価額の算出、開示資料の作成などの対価 | 購入後の情報提供、運用報告書など各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、各種事務手続きなどの対価 | 信託財産の管理、委託会社からの指図の実行などの対価 |
〈投資対象ファンド(投資信託証券)における運用報酬等〉
成長型:年率0.477%程度(税抜 0.476%程度)+成功報酬
※当ファンドにおいては成功報酬はかかりませんが、指定投資信託証券(GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA)においては20%の成功報酬がかかる場合があります。
*指定投資信託証券(GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA)の基準価額(管理報酬等控 除後、成功報酬控除前)がハイ・ウォーター・マークを超えた場合には、その超過分に対して20%の成功報酬がかかります。当該報酬は計算期間(6月1日から翌年5月31日まで)を通じて日々計上(ハイ・ウォーター・マークを下回った場合は戻し入れ)され、原則、計算期間終了後に年1回支払われます。ハイ・ウォーター・マークとは、前計算期間までで最後に成功報酬が控除された際の基準価額(成功報酬控除後)をいい、計算期間終了時に更新されます。
〈実質的な負担〉
成長型:年率1.192%程度(税抜 1.126%程度)+成功報酬
※当ファンドの運用管理費用(信託報酬)に投資対象ファンド(投資信託証券)の運用報酬等を合わせた、投資者が実質的に負担する額の合計です。
※投資対象ファンド(投資信託証券)における運用報酬等ならびに実質的な負担の値はあくまで目安であり、指定投資信託証券の実際の組入れ状況等により変動する場合があります。
※指定投資信託証券(GCIシステマティック・マクロファンド Vol10 クラスA)において20%の成功報酬がかかる場合、上記実質的な負担も相応分上がります。
有価証券売買時の売買委託手数料、立替金の利息、ファンドに関する租税などが信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することができません。
監査費用、印刷費用、計理業務およびこれに付随する業務に係る費用などの諸費用が信託財産の純資産総額の年率0.1%を上限として日々計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。